耐震リフォームが必要なのはどんな家?工事内容や流れを解説

地震大国とも呼ばれる日本では、大きな地震が起こる度に多くの被害が報告されています。

地震に関する報道で家屋が倒壊・半壊した映像を見て、「我が家は大丈夫かな?」と不安に感じた方も多いのではないでしょうか。また、「建物の耐震性を高めるには、どのような工事が必要なのだろう」と疑問に思った方もいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、耐震リフォームについてご紹介します。耐震リフォームが必要な家屋の特徴がわかるので、自分が住む家の状態と比較してみてください。

耐震リフォームはどんなもの?

はじめに、耐震リフォームについて解説します。耐震リフォームとはどのような工事なのか、制震工事や免震工事との違いをお伝えします。

地震に耐えられるように家を補強するリフォーム

耐震リフォームとは、大きな地震が起きても倒壊しないよう、建物を補強するリフォームのことです。

主に建物の基礎や壁を補強し、老朽化している部分の取り替え工事を行います。ただし、建物によって耐震性が異なるため、どこまで補強工事が必要であるのか一概には言い切れません。

耐震診断と建物の状態に合わせて、適切な工事をする必要があります。

耐震・制震・免震の違い

地震対策のリフォームは、「耐震工事」「制震工事」「免震工事」の3種類に分かれます。

耐震工事は、大きな地震が起きたときに建物の倒壊を防ぐための工事です。柱や梁、壁などの補強をするもので、日本の住宅の多くがこの耐震工事を採用しています。

制震工事は、地震が起きたときに建物に揺れが伝わりにくくするための工事です。揺れを吸収するダンパーという部材を使い、地震による揺れを抑制することで建物の負荷を軽減させます。

免震工事は、建物と地面の間に揺れを抑える免震装置を設置する工事です。免震装置を挟み、建物と地盤を離すことで横揺れを逃す効果があります。

ただし免震装置は万能ではなく、縦方向の揺れ(直下型地震)には弱いというデメリットがあります。

評点と耐震等級の違い

建物の耐震性を調べる耐震診断では、建物の強度を「評点(上部構造評点)」で表します。評点による建物の状態は以下の通りです。

・1.5以上:倒壊しない
・1.0~1.5:一応倒壊しない
・0.7~1未満:倒壊する可能性がある
・0.7未満:倒壊する可能性が高い

また、建物の耐震性を表す指標として「耐震等級」もありますが、耐震等級は3段階で評価され、耐震等級1が評点1.0、耐震等級3が評点1.5と同じくらいの強度です。

耐震等級1であれば、震度6強から7程度の地震でも倒壊せず、震度5程度の地震が起きても建物の損傷を防げるとされています。

一方で耐震等級3の基準は、耐震等級1の1.5倍。耐震性が最も高く、学校や病院、警察署などほとんどの公共施設は耐震等級3で設計されています。

耐震リフォームが必要なのはどんな家?

「築年数が経っている」「外壁が崩れている」などで耐震をしなければと思うものの、決定的な理由がなければ決断しがたい耐震工事。

どのようなときに、耐震工事をすればいいのでしょうか?耐震リフォームが必要な家を挙げていきます。

1981年5月31日以前に建てられた家

建物を建てるときの基準となる「建築基準法」は定期的に改正されており、そのうち耐震基準は大きな地震が発生するたびに見直されています。

1981年6月1日には「新耐震基準」が施行され、1981年5月31日以前の耐震基準は「旧耐震基準」と呼ばれるようになりました。1981年6月1日以降に建てられた建物は、震度6~7程度の地震に耐えられる新耐震基準に沿って建てられています。

一方で、1981年5月31日以前に建てられた建物は、震度5強程度しか耐えられない基準で建てられているため、震度6以上の大地震が起きた際に倒壊する危険性があります。

1981年5月31日以前に住宅を建てたのであれば、早めに耐震リフォームを受けておきましょう。

過去に大地震を経験している家

以前大きな地震を経験している場合、壁などにひび割れが無くても、基礎や構造部分にダメージを受けている可能性があります。

基礎や構造部分が損傷していると家全体が傾きやすく、地震が起きたときに建物が倒壊する恐れもあるため、耐震リフォームを受けておくと安心です。

外壁や基礎部分に大きなひび割れがある家

自宅の外壁や基礎部分に大きなひび割れがある場合は、早急に耐震リフォームを受けましょう。

ひび割れした状態を放置してしまうと、ひび割れからの水漏れはもちろん、小さな地震でも建物が傾いたり倒壊したりする危険性があります。

なお、自宅が耐震リフォームを受けるべきか判断する際は、国土交通省の住宅局が監修した「誰でもできるわが家の耐震診断」を活用してみてください。

10項目の質問に答えるだけで耐震工事が必要かどうかがわかるので、判断に迷ったときに参考にしてください。

耐震リフォームの工事の流れ

最後に、耐震リフォームの工事の流れについてお伝えします。耐震リフォームの流れを把握しておき、どのように工事が進められるかイメージしてみてください。

1|耐震診断を受ける

まずは建物の状態を確かめるために、耐震診断を受けます。

耐震性能を判定する一般診断法を行ったあとに、どのような補強が必要なのか調べる精密診断法を実施する流れです。

一般診断法では壁の材質・筋交いの有無・屋根の重さ・劣化状況などを目視でチェックし、精密診断法では建物の一部を解体し、状態を細かく調べます。

2|補強工事をする

耐震診断を実施して建物の欠陥部分を見つけたら、補強が必要な箇所を修繕していきます。

耐震リフォームで補強する箇所を見てみましょう。

・壁面補強

壁面の補強は、耐震リフォームの中でも最も効果的な工事です。壁面補強では揺れを吸収する制震装置と、揺れを面で抑える耐力壁の取り付けが行われます。

壁材をはがして柱と柱の間に筋交いを設置したり、壁の内側にボード上の壁を貼り付けて補強したりし、必要があれば柱の増設や窓の縮小工事も行います。

・基礎部分の補強

建物を支える基礎部分がひび割れしている場合は、ひびの部分に樹脂を流し込んで固める修繕や、筋が入っていない基礎に鉄筋が入った基礎を重ねる工事を行います。

また、特殊なシートを基礎に貼り付け、強度を高める方法もあります。

木造住宅は基礎と柱で建物を支えているため、基礎を補強すれば耐震性の向上が期待できるでしょう。

・接合部の補強

柱や梁などの強度が足りない場合は、専用の接着剤や耐震金物を使ってしっかり固定をします。柱や張りのつなぎ目を補強することで建物の弱点を克服し、耐震性を高めます。

なお、耐震リフォームをすると耐震診断に20~25万円、壁の補強をする場合は100~150万円と費用が高額になるので、補助金や税制優遇制度を活用するのがおすすめです。

自治体によっては耐震診断を無料で受けられ、耐震工事の補助金の支給や、所得税の控除、固定資産税が減額される場合もあります。

耐震リフォームを検討している方は、地域の自治体に問い合わせてみてください。

まとめ

今回は、耐震リフォームについてお伝えしました。

あらかじめ自宅の耐震リフォームを済ませておけば、いつ起こるかわからない地震にも備えることができます。まずは耐震診断を受け、リフォームの必要性をプロに検査してもらいましょう。

ファミリー工房では大地震が起きた際も安心して暮らせるよう、耐震リフォームを承っています。知識と経験が豊富な職人が責任を持って施行をしますので、自宅の耐震リフォームを検討中の方はぜひファミリー工房にお問い合わせください。