住宅の増築工事。メリットとデメリットはなに？

新たに建物をつくり、既存の住宅に取り付ける工事を「増築」といいます。増築にはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。

今回は増築の種類をはじめ、メリットやデメリット、注意点などの増築に関する基礎情報を説明していきます。増築を検討している方は、最後まで目を通してみてください。

増築の種類と特徴

増築には「差しかけ増築」「おかぐら増築」「取り壊し増築」の3つの種類があり、それぞれ工事規模が異なります。
どの方法が自宅に適しているか考えるために、まずは増築の種類を知っておきましょう。

差しかけ増築

増築工事の中でもっともポピュラーな方法が「差しかけ増築」です。住宅の一階部分を増築する際に用いられる工法で、住宅の一部分を取り壊し、増築部分を建築してから接合します。

住宅の解体が一部分で済むので、仮住まいに移ることなく増築工事をできることがメリットです。

おかぐら増築

「おかぐら増築」は、平家を2階建てにしたいときに、ブロックを積み重ねるように2階部分を増設する工法です。

1階と同じ面積分居住スペースが増えるので、二世帯同居や家族が増えたときなど、大きく住宅面積を増やしたいときに適しています。しかし、平家を2階建てに増築すると、心配になるのが耐震性。

一昔前までのおかぐら増築では、2階部分を金属で固定するだけだったので、本来の2階建て住宅と比べて耐震性が劣るとされていました。

近年は技術の進歩により、通し柱の増設や建物の金具が強化され、耐震性も向上しました。ただし、おかぐら増築の場合は全体的な工事になるため、仮住まいが必要です。

取り壊し増築

建物1棟を新たに追加するように、1階と2階の両方を増築する方法を「取り壊し増築」といいます。

取り壊し増築をすれば居住スペースを大きく拡大できますが、その分解体範囲も広くなり工事はおおがかりに。もちろん他の増築方法と比べて費用も一番高額です。

場合によっては建て替えや住み替えの方が費用を抑えられるケースもあるので、取り壊し増築を検討している方は、まずはリノベーション会社に相談してみましょう。

住宅を増築するメリット

家全体を新しくする建て替えと、既存の住宅に必要な分だけ建物を追加する増築。
両者を比べたとき、増築にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

必要な分だけ居住スペースを増やせる

増築の大きなメリットは、“必要な分だけ”居住スペースを増やせることです。

「和室がほしい」「リビングを広くしたい」「1階にもう1部屋個室がほしい」など、少しだけ住宅面積を広げたいときに低コストで希望を叶えられます。

また、リノベーションと同時に増築工事を行えば、間取りの自由度が高くなるのも魅力の一つ。増築部分に浴室やキッチンなどの水まわり設備を移動したり、リビングを広げたり、より快適な住まいにリノベーションすることができます。

建て替えや住み替えと比べて費用を抑えられる

建て替えや住み替えをする場合、数千万円単位で費用がかかりますが、増築は70万円程度から工事が可能です。

木造住宅を増築する際の費用の目安を見てみましょう。

・1階部分：35万円/畳
・2階部分：60万円/畳

仮に1階に6畳分のスペースを増築をするのなら、210万円程度かかることになります。増築部分に設備を追加する場合は、さらに設備分の費用が必要です。

増築費用と諸費用を加味したとしても、建て替えや住み替えと比べて大きく費用が抑えられることがわかります。

住宅の築年数が経過していない場合や、費用をかけずに住宅面積を広げたいときには増築を検討しましょう。

住宅を増築するデメリット

住宅に少しだけ面積を追加したいときにうってつけの増築ですが、メリットばかりではありません。デメリットも把握したうえで検討しましょう。

外壁の素材や色を合わせるのが難しい

増築では既存の住宅に新しい建物を追加するので、外壁の素材や色合わせが難しいことがデメリットです。同じ外壁材や塗料の色を選んだとしても、住宅の外壁は紫外線で日焼けしているのでどうしても色味に差が出てしまいます。

「たかが色味の違い」と思うかもしれませんが、既存の住宅部分と増築部分で色が違うと、意外とちぐはぐ感が目立ってしまうものです。

見た目の統一感を大切にするのなら、増築を機に外壁全体の塗装や外壁材の交換など、色味を合わせるリフォームも同時に行いましょう。

ひび割れや雨漏りが発生しやすくなる

既存の住宅の一部分を解体して新しい建物を追加する増築では、接合部分のひび割れや雨漏りがしやすくなる点に注意が必要です。

地震や台風などの自然災害で建物に負荷がかかると、ひび割れる恐れがあるので点検は必須。場合によっては修繕が必要になります。

ひび割れや雨漏りを防ぐために大切なのは、増築に関する知識があり、作業を丁寧に行う職人が在籍するリノベーション会社に依頼することです。

ファミリノベーションでは、知識と経験が豊富な職人が責任をもって作業を行います。増築に不安がある方も、安心してご依頼ください。

住宅を増築するときの注意点

最後に、増築するときの注意点を説明します。
この章が一番重要なので、しっかりと確認しておきましょう。

住宅や土地の面積によっては増築ができない

増築工事は必ずしもできるわけではありません。住宅や土地の面積によっては増築できる面積が限られ、増築できないケースもあるので注意が必要です。

土地に建物を建てるときには、敷地面積に対して建物を建てられる割合の「建ぺい率」と、敷地面積に対するのべ床面積の割合を指す「容積率」の規定範囲内までしか住宅面積を増やせません。

それぞれの割合は土地用途と地域によって異なりますが、建ぺい率は30〜80％の間、容積率は50・60・80・100・150・200％のいずれかの割合で定められています。

そのため、新築時に規定範囲ギリギリの面積で住宅を建てた場合は、増築ができません。

建ぺい率と容積率の計算はリノベーション会社が行うので、まずは増築ができるのか、どこまでできるのかを調べてもらいましょう。

耐震工事が必要になることがある

1981年6月以降に建てられた「新耐震基準」の住宅は新築時に構造・耐震計算がなされ、耐震性がしっかりと確保されています。しかし、増築によって建物を追加することで揺れの衝撃を逃しにくくなり、耐震性が低下することも。

耐震性を確保するためには、増築時の耐震計算が必須事項であり、耐震性に問題があれば増築とあわせて耐震工事も必要です。

なお、1981年5月31日以前に建てられた「旧耐震基準」の住宅は、現行の耐震基準を満たしていません。増築部分とのバランスを保つために必ず耐震診断を受けましょう。

まとめ

既存の住宅に新しい建物を追加できる増築は、できるだけ費用をかけずに居住スペースを増やしたい方におすすめの工事です。

しかし、知識と経験豊富なリノベーション会社に依頼しなければ、工事後にひび割れや水漏れ、最悪の場合は倒壊のリスクがあります。

増築後も安心して暮らすためには、耐震計算と耐震工事ができるリノベーション会社に依頼することが大切です。

ファミリノベーションは、耐震計算と耐震工事も対応しております。

増築に向けてしっかりとヒアリングを行い、お客さまのご希望に合わせた工事方法を提案いたします。増築はもちろん、リノベーションも対応可能ですので、居住スペースを増やしたいと考えている方は、お気軽にご相談ください。