【2025年版】ZEH補助金はいくらもらえる？自己負担の目安とおすすめ併用パターンを解説（前半）

ZEH（ゼッチ／ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、高断熱化や省エネ設備、太陽光発電などにより、エネルギー消費を大きく減らせる住宅です。こうした住まいづくりを後押しするため、国や自治体ではZEH向けの補助金制度も用意されています。

ZEH補助金を使えば、住宅の新築やリフォームにかかる費用を大幅に抑えられる可能性があります。

しかし、いざ制度を使おうとすると「結局いくらもらえるの？」「自己負担はどれくらい残る？」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

この記事では、国の主要なZEH関連補助金制度について、補助額の目安や条件をわかりやすく解説しながら、実際のケースでの自己負担額シミュレーションもご紹介します。

「いくら得するか」がイメージできるように具体的な数字で説明しているため、ZEH補助金を活用して、少しでも賢くお得に住まいの性能向上を実現したい方は、ぜひ最後までご覧ください。

＞＞ZEH補助金申請の具体的なステップや申請スケジュール、よくある失敗事例と対策については“ZEH補助金申請に成功するためのまとめ”をご覧ください。

ZEH補助金はいくらもらえる？主な制度と補助額の目安

ZEH補助金は制度ごとに補助金額や対象工事、要件が異なります。

たとえば「ZEHリフォーム」といっても、断熱窓の交換、エコキュートの導入、断熱材の追加など、工事内容によって申請できる制度が分かれます。

そのため、それぞれの制度で「いくらもらえるのか」を正しく理解しておくことが重要です。

ここでは、2025年度（令和7年度）に利用できる国の主要なZEH関連補助金制度を中心に、補助額の目安と補助対象となる工事内容をわかりやすく整理します。

【国のZEH補助金制度】

制度名	主な対象	申請者	補助額の目安	補足
ZEH支援事業（戸建ZEH）※令和7年度分は受付終了	ZEH基準を満たす戸建新築住宅（注文または建売）	ZEHビルダー※1（購入者は不可）	最大90万円※その他追加設備による加算あり	「ZEH支援対象住宅」と明記されている場合あり
子育てグリーン住宅支援事業（新築分譲住宅）※令和7年度分は受付終了	①GX志向型住宅※2②ZEH水準住宅③長期優良住宅※3 上記のいずれかに該当する新築分譲住宅（建売）	建設販売事業者（購入者は不可）	最大40〜160万円（性能や工事内容により異なる）	・補助額は価格に反映済みのケースが大半 ・②と③は子育て世帯や若者夫婦世帯が対象
長期優良住宅化リフォーム推進事業※令和7年度分は受付終了	性能向上を伴う既存住宅リフォームを行う個人（戸建または集合住宅）	登録事業者	最大210万円（加算条件あり）	・評価機関による性能診断や事前評価が必要 ・耐震性や省エネ性の向上が必須
既築住宅のZEH改修実証支援事業※令和7年度分は受付終了	既存戸建住宅をZEH水準まで改修する個人	ZEHビルダーが申請代行	工事費の1/3以内、上限400万円	BELS評価取得※4（改修前後）、実測データ収集と一般公開が必須
住宅省エネ2025キャンペーン（リフォーム）※令和7年度分は受付終了 ・先進的窓リノベ2025事業・子育てグリーン住宅支援事業（リフォーム）・給湯省エネ2025事業・賃貸集合給湯省エネ2025事業	窓の断熱改修や給湯器交換などの省エネ改修	登録事業者経由	数万〜数十万円（内容による）	・窓やドアの断熱改修、躯体の断熱改修、給湯器の交換など、それぞれに制度あり ・工事箇所や内容が重複しないかぎりは併用可 ・建売住宅の購入後、リフォームでも使える
既存住宅の断熱リフォーム支援事業	断熱材や断熱窓などを設置する省エネ改修を行う個人	登録事業者が申請	戸建上限120万円／戸（補助率：対象経費の1/3）	製品や部位ごとに性能要件あり（窓やドア、天井、床、外壁など）

※1：ZEHビルダーとは……国に登録された、ZEHの普及目標を掲げている住宅会社や施工会社のことです。ZEH基準に対応した設計や施工を行う事業者として公表されています。

※2：GX志向型住宅とは……高断熱、高効率設備、再エネ活用により、エネルギー消費とCO₂排出を大幅に削減する脱炭素型住宅のこと。

※3：長期優良住宅とは……長期にわたり良好な状態で使用できるよう、耐震性や省エネ性、劣化対策、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅です。認定を受けると税制優遇や補助制度の対象になる場合があります。

※4：BELS評価とは……建物の省エネ性能を第三者機関が評価し、星や数値で示す制度です。住宅のエネルギー消費性能を客観的に確認できます。

ZEH支援事業（戸建ZEH／新築のみ）｜最大90万円以上の補助も

概要

ZEH支援事業（戸建ZEH）は、ZEH仕様の新築住宅を建築、購入すると補助を受けられる国の制度です。

補助額（1戸あたり）

住宅区分	補助額
ZEH	55万円
ZEH+	90万円
蓄電池（ZEH+のみ）	上限20万円まで加算可能

条件

・登録された「ZEHビルダー／プランナー」が申請を代行

・BELS評価取得、UA値※、エネルギー削減率など一定の性能要件あり

・太陽光発電の導入が必須（または購入契約済み）

※UA値とは……住宅の断熱性能を示す数値です。外壁や窓などからどれだけ熱が逃げるかを表し、数値が小さいほど断熱性が高い住宅といえます。

自己負担の目安

一般的なZEH仕様住宅は、標準仕様に比べて100万円以上追加コストが発生するケースもありますが、補助金で半分〜全額カバーできる可能性もあります。

参考：戸建ZEH｜ZEH補助金

既築住宅のZEH改修実証支援事業｜上限400万円の高額補助

概要

「既築住宅のZEH改修実証支援事業」は、既存の戸建て住宅をZEHレベルに改修するための補助制度です。

2025年度は「ZEH＋改修型」として実証要素を含む形で実施されています。

補助額

補助対象経費の1/3以内、上限400万円／戸

※工事内容に応じて助成額が変動

条件

・改修前後でBELS評価書の取得が必要

・計測機器設置、エネルギー使用量の実測や報告が必要

・登録事業者による申請のみ可

自己負担の目安

高性能な断熱改修＋再エネ設備の導入にかかる費用が500万〜800万円規模になることも。

補助金が適用された場合、100〜400万円の負担軽減ができる可能性もあります。

先進的窓リノベ2025事業（リフォーム）｜窓の断熱改修で最大200万円の補助も可能

概要

「先進的窓リノベ2025事業」は、戸建てや集合住宅を問わず、断熱性能の高い窓にリフォームする場合に補助が出る制度です。

補助額（例）

・戸建て住宅：最大200万円程度

・集合住宅：1住戸あたり最大21万円程度

※窓のサイズや性能、枚数によって変動

条件

・工事完了後に申請する

・登録事業者による申請

・対象製品の型番や仕様を満たす必要あり

自己負担の目安

窓全体を断熱窓に交換する場合の費用は60万〜150万円程度が多い。

実質自己負担は半額以下になる可能性もあります。

給湯省エネ2025事業（リフォーム）｜エコキュート導入で最大13万円

概要

「給湯省エネ事業」は、家庭用給湯器（エコキュート、エネファームなど）を高効率型に交換する際に適用される補助制度です。

補助額

・エコキュート：最大13万円／台

・エネファーム：最大20万円／台

・ハイブリッド給湯器：最大15万円／台

※上記は給湯省エネ2025事業が定める要件を満たした場合の金額です。

条件

・製品は登録された型番であること

・工事完了後に申請を行う

・登録事業者による申請が必要

自己負担の目安

エコキュート本体＋工事費用で40〜60万円程度がかかるケースが多いですが、補助金が適用されれば実質30〜45万円程度に軽減できる可能性があります。

長期優良住宅化リフォーム推進事業｜性能評価付きで最大210万円

概要

断熱改修や劣化対策、バリアフリー化や耐震工事など、総合的な性能向上を伴うリフォームに対する補助制度。

補助額

・通常：最大80〜160万円

※評価基準型と提案型は80万円／戸、認定長期優良住宅型は160万円／戸

・子育て世帯や三世代同居、防災対応などで加算（＋50万円）が受けられる場合：最大210万円

条件

・評価機関による性能評価

・着工前の交付申請が必須

・一定の省エネ性能向上が必要

自己負担の目安

耐震＋省エネ＋水回りリフォームなどを行うと300万〜600万円規模の工事費用がかかるケースが一般的です。

補助金が適用されれば、100〜210万円程度カバーでき、自己負担額を大幅に軽減できる可能性があります。

ZEH補助金はいくらもらえる？自己負担はいくら？シミュレーション例で解説

ZEH補助金は制度ごとに補助額が異なり、工事内容や住宅の性能に応じて大きく差が出ます。

ここでは、代表的な制度を活用した場合に、「実際にいくら補助がもらえるのか」と「自己負担額はいくらになるのか」を、リフォームと新築それぞれのケースでシミュレーションしてご紹介します。

※以下はあくまでもシミュレーションであり、実際の補助決定額とは異なる可能性があります。参考程度にご覧いただき、実際の補助金額については各種団体や施工業者にお問い合わせください。

【ケース1】戸建てリフォーム｜窓、躯体断熱、給湯器をまとめて改修

このケースでは、住宅の3大エネルギー消費要素である「窓と躯体の断熱、給湯」の3点をまとめて高性能化するパターンです。

窓には「先進的窓リノベ2025事業」、給湯器には「給湯省エネ2025事業」、断熱改修には東京都の「既存住宅における省エネ改修促進事業」が利用可能です。

東京都の「既存住宅における省エネ改修促進事業」は窓や断熱材の改修に対して1住戸あたり窓やドアで最大130万円、断熱材で最大100万円の補助上限が設けられており、既存の180万円の工事費の大半をカバーできる可能性があります。 国の「先進的窓リノベ2025事業」や「給湯省エネ2025事業」との併用も認められており（条件あり）、最適な組み合わせで計画すれば、自己負担額を大幅に圧縮できるケースがあります。

ただし、補助は補助対象経費の1/3が基本となるため、高性能製品を選ぶことが重要です。

また申請書類の提出タイミングの確認や書類準備など、事業者との事前連携およびスケジュール調整も成功の鍵となります。

想定する工事内容

工事項目	想定内容	費用目安（税込）
高断熱窓の交換	5か所分（掃き出し×3、腰窓×2）	約80万円
断熱材の追加施工	天井や床の断熱（グラスウールなど）	約50万円
エコキュートの導入	高効率給湯器（460L）	約50万円
合計		約180万円

※上記はあくまでも試算であり、実際の工事費用と異なる場合があります。

活用できる補助金制度と想定額（2025年度時点）

制度名	補助内容	補助額目安
先進的窓リノベ2025事業	窓の断熱性能向上	約35万円
給湯省エネ2025事業	エコキュート設置	約13万円
既存住宅における省エネ改修促進事業（東京都）	高断熱窓や断熱材の設置	（上限）窓やドア：130万円断熱材の追加：100万円
合計補助金額		約48万円～148万円
自己負担額（差引）		約32万円～132万円

※上記はあくまでも試算であり、実際の補助金額と異なる場合があります。また適用には制度ごとの要件を満たす必要があります。

◆ポイント

・補助額は製品型番や性能、設置数により上下します。

・評価機関の事前審査や書類手続きが必要な制度（長期優良など）は、事業者のサポートが重要です。

【ケース2】新築ZEH住宅｜太陽光＋高断熱仕様

ZEH仕様で新築住宅を建てる場合、断熱性能の高い建物と再生可能エネルギー設備（太陽光＋HEMS※など）の導入が基本となります。

※HEMSとは……Home Energy Management Systemの略で、家庭内の電気やガスの使用量を見える化し、エネルギーを管理する仕組みです。太陽光発電や蓄電池と連携することで、自家消費の最適化に役立ちます。

このケースでは、UA値0.5以下の高断熱仕様と5kWの太陽光パネル設置、BELS評価取得を想定しています。

想定総額は約2660万円（※土地代除く）で、「ZEH支援事業（戸建ZEH）」から最大55万円の補助が受けられる想定です。申請にはZEHビルダー登録事業者を通す必要がある点に注意が必要です。

なお、東京都在住であれば「東京ゼロエミ住宅普及促進事業」を使う選択肢もあります。 この制度では、性能区分により補助額が最大240万円／戸となっており、条件次第ではZEH支援事業（戸建ZEH）よりも補助額が大幅に増える可能性があります。 ただし、両制度は併用不可のため、どちらを選ぶかは補助額や条件を比較したうえで決定するのがベストです。

想定する内容

項目	内容	費用目安（税込）
建物本体	UA値0.5以下の高断熱仕様	約2500万円
太陽光パネル導入	5kW＋HEMS設置	約150万円
BELS取得＋外皮計算	設計事務所への外注コスト	約10万円
合計		約2660万円

※土地代を除く。上記はあくまでも試算であり、実際の工事費用と異なる場合があります。

活用できる補助金制度と想定額

制度名	補助内容	補助額目安
ZEH支援事業（戸建ZEH）	ZEH住宅（UA値、再エネ基準）	55万円
合計補助金額		最大55万円
自己負担額（差引）		約2605万円

※上記はあくまでも試算であり、実際の補助金額と異なる場合があります。また適用には制度ごとの要件を満たす必要があります。

◆ポイント

・「ZEH支援事業（戸建ZEH）」はZEHビルダー経由の申請が必須。

・東京都にお住まいの方であればZEH支援事業（戸建ZEH）の代わりに「東京ゼロエミ住宅普及促進事業」を利用可能。こちらは性能区分に応じて最大240万円／戸の補助が受けられるため、ZEH支援事業（戸建ZEH）に比べると補助額が大きくなる可能性があります。

・お住まいの区によっては東京ゼロエミ住宅普及促進事業を申し込んだ家庭向けの上乗せ補助が受けられる場合があります。（2025年度時点では品川区や目黒区等）

【ケース3】給湯器の交換（電気温水器 → 高効率エコキュート）

このケースでは、古い電気温水器から高効率エコキュートへの交換を想定しています。

家庭のエネルギー効率を高める代表的なリフォームであり、国と自治体の補助金を併用することで自己負担を大きく軽減できます。

「給湯省エネ2025事業」では、対象の高効率給湯器（エコキュート）に最大13万円＋撤去費用4万円の加算※（合計最大17万円）が補助されます。

※電気温水器撤去など、特定条件に該当した場合のみ

さらに東京都にお住まいの方は、「熱と電気の有効利用促進事業」により14万円の上乗せ補助が受けられる可能性があります。

想定する内容

内容	数量	備考
電気温水器の撤去	1台	古い設備を撤去
高効率エコキュートの設置	1台	対象型番のエコキュートを使用
工事費用総額	約50万円

※上記はあくまでも試算であり、実際の工事費用と異なる場合があります。

活用できる補助金と金額（想定）

補助制度	備考	補助額（想定）
給湯省エネ2025事業	・最大補助額適用・撤去費用4万円加算	17万円
熱と電気の有効利用促進事業（東京都）	太陽光などの再エネ電力を活用するエコキュート設置	14万円※DR実証に参加する場合：上記に8万円を加算
合計補助金額		最大31万円
補助後の自己負担額（差引）		19万円

※上記はあくまでも試算であり、実際の補助金額と異なる場合があります。また適用には制度ごとの要件を満たす必要があります。

◆ポイント

・「給湯省エネ2025事業」は指定型番の高効率給湯器（エコキュート等）が対象。

・自治体補助と併用可。東京都の場合、区の制度で＋5〜15万円程度加算されることも。

・給湯省エネ2025事業については工事完了後に申請。熱と電気の有効利用促進事業については、契約締結前の「事前申込」と工事完了後の「交付申請」が必要

【補足】併用時の注意点

ZEH補助金を上手に活用するには、「制度ごとの併用ルール」を正しく理解しておくことが重要です。以下のようなポイントに注意しましょう。

・国の制度同士の同一内容補助は併用不可。

・国と自治体（東京都や区など）は併用可能なケース多数。

・自己負担を抑えるには「組み合わせ」＋「事前準備」が重要

■ 国の制度同士は、同一内容では併用できない

たとえば窓の断熱工事に対し、国の「先進的窓リノベ2025事業」と「長期優良住宅化リフォーム推進事業」を同時に適用することはできません。

同じ工事内容に対して、同じ財源（国）からの補助を重ねるのは不可というルールがあるためです。

■ 国と自治体の制度は併用できるケースが多い

一方で、国と自治体（東京都や各区など）の制度は、財源が異なるため併用が可能なことがほとんどです。

例として、窓断熱に「先進的窓リノベ2025事業（国）」＋東京都の「既存住宅における省エネ改修促進事業」を組み合わせるといった方法が代表的です。

■ 組み合わせと事前準備がカギ

自己負担を最小限に抑えるには、「工事項目ごとに最適な制度を組み合わせる」と同時に、スケジュール管理も不可欠です。

とくに公募期間が短い制度では、早めの相談と書類準備が成否を分けます。

また、制度によっては着工前ではなく「工事完了後」の申請が条件となっているものもあります（住宅省エネ2025キャンペーン系列の制度など）。

利用予定の制度の申請タイミングについてもあらかじめ把握しておき、スケジュールを逆算して組んでもらいましょう。

併用で補助額アップ！おすすめの組み合わせ例と注意点

ZEH補助金は「制度を組み合わせることで補助額が増える」というのが大きな魅力です。

特にリフォームでは、「窓」「給湯器」「断熱材」など工事項目ごとに異なる制度が適用され、上手に組み合わせれば数十万円〜100万円以上の補助も可能になります。

ただし、併用にはルールやスケジュール管理が求められるため、事前の把握が重要です。

併用ルールの基本

ZEH関連の補助金は、制度によって併用の可否が異なります。

基本的に、同じ工事内容に対して国の補助制度を複数重ねることはできません。

ルール内容	説明
同一内容の国制度は併用不可	同じ窓改修に対して「先進的窓リノベ2025事業」と「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の同時申請は不可
国と自治体の併用は可能	例：国の「先進的窓リノベ2025事業」＋東京都の断熱補助などは原則併用可（財源が異なるため）
工事項目が異なれば国制度同士でも併用可	例：窓は「先進的窓リノベ2025事業」、給湯器は「給湯省エネ2025事業」など、別対象なら併用可能

たとえば、同じ窓断熱工事に対して「先進的窓リノベ2025事業」と「長期優良住宅化リフォーム推進事業」を併用することはルール上認められていません。

一方で、国の補助制度と地方自治体の制度は財源が異なるため、多くの場合で併用が可能です。

また工事項目が異なれば、国の制度同士でも併用ができるケースがあり、窓には「窓リノベ」、給湯器には「給湯省エネ」といったように分けて使うことができます。

代表的な併用パターン（リフォーム編）

補助金を上手に併用することで、個人の負担を大きく抑えられます。

たとえば窓断熱工事では国の「先進的窓リノベ2025事業」と、東京都や区の窓補助制度を組み合わせれば、同一の窓工事に対しても補助を重ねることができます。

給湯器の交換では「給湯省エネ2025事業」がベースとなり、これに加えて地域の制度が活用できる場合もあります。

工事項目	国の制度	自治体補助例	併用可否	ポイント
窓断熱	先進的窓リノベ2025事業	東京都や区の窓補助	○	財源が異なるため同一窓でも併用OK
給湯器交換	給湯省エネ2025事業	東京都や区の給湯補助	○	型番指定や設置条件に注意
躯体断熱	長期優良住宅化リフォーム推進事業	東京都の断熱リフォーム補助	○	評価機関の審査が必要
太陽光パネル	2025年時点では太陽光単体の国の補助金制度なし ※ZEH制度の一部として組み込まれるケースを除く	東京都の太陽光発電システム導入補助	○	専有部or共用部の要確認

さらに、床や壁、天井の断熱改修は「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の対象となり、東京都が行う断熱支援制度との併用も考えられます。

太陽光パネルの導入に関しては、国の補助制度は存在しないものの、東京都では独自に手厚い補助を行っているため、導入費用の負担軽減につながります。

加えて区や市の補助金制度があれば、併用も可能な場合が多いです。

スケジュール調整の注意点

・申請タイミングは制度ごとに異なる

・複数制度を使う場合は、着工前申請型の制度について交付決定を得る必要あり

・特に公募制は審査期間が長いため、早めの準備が必要

・補助対象の工事を段階的に分けて進めることで調整可能な場合もあり

補助金を併用する場合、最大の注意点は工事のスケジュール管理です。

補助金制度の中には、「着工前の申請」が条件になっているものもあります。このようなケースでは、着工前に申請手続きを行い、交付決定後に着工という流れで工事を進めていきます。

このようなケースで、申請前や交付決定に着工してしまうと補助の対象外となってしまいます。一方で工事完了後に申請する制度もあるため、制度ごとの申請フローを確認したうえで工事日程を調整することが重要です。

特に、審査期間が長めに設定されている「長期優良住宅化リフォーム推進事業」などの公募型制度を利用する場合は、早めの準備が求められます。

場合によっては、工事項目を段階的に分けて進めることで、各制度のスケジュールに合わせて柔軟に対応する方法も有効です。

よくある併用パターン別 補助額例（合計）

具体的な工事の組み合わせによって、補助額の合計も大きく異なります。

工事内容	想定補助額（国＋自治体合計）
窓＋給湯器	約45万円〜60万円
窓＋給湯器＋断熱リフォーム	約80万円〜120万円
太陽光＋蓄電池（＋高断熱窓）	約60万円〜150万円

※実際の補助額は設置製品、面積、性能等により変動します。

たとえば、窓と給湯器のリフォームを同時に行う場合、国と自治体の制度を併用することでおよそ45万円から60万円の補助が期待できます。

これに躯体断熱の改修を加えると、補助金はさらに上乗せされ、80万円から120万円程度まで増額される可能性があります。

また、太陽光発電や蓄電池の導入といった再エネ設備を含むプランでは、設置条件によっては最大で150万円近い補助を受けられるケースもあります。

実際の補助額は、製品の型番、設置面積、工事内容などにより変動するため、詳細は制度ごとの要項を確認しながら計画を立てることが重要です。

＞＞ZEH補助金申請の具体的なステップや申請スケジュール、よくある失敗事例と対策については“ZEH補助金申請に成功するためのまとめ”をご覧ください。

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