【2025年最新版】ZEHリフォームに使える補助金を徹底解説！制度・対象工事・併用のコツ（後半）

2025年は、省エネ住宅の時代を象徴する「ZEHリフォーム」が注目される年です。

ZEH（ゼッチ）リフォームとは、断熱＋省エネ＋創エネで年間エネルギー収支をゼロに近づけるためのリフォームのこと。

国や自治体でもZEHリフォームを推進する名目で各種補助金制度を実施しており、断熱や省エネ設備の導入がより手軽に行える環境が整っています。

本記事ではZEHリフォーム向けの補助金で対象となる工事の内容や、補助金の併用についてのポイント、申請の流れをまとめて紹介します。

ZEHリフォームを検討中の方は、ぜひ制度を活用して賢くリフォームを進めましょう。

＞＞制度の概要については“国や東京都で使えるZEHリフォーム補助金まとめ”をご覧ください。

ZEHリフォーム向け補助金の対象工事一覧

ZEHリフォームを行う際に補助金の対象となる主な工事は、断熱性能の向上や省エネ設備の導入に関するものが中心です。

以下に、代表的な補助対象工事の種類を一覧でまとめました。

工事項目	概要（目的と内容）
断熱窓の設置や交換	高性能窓への交換、内窓追加などで断熱性能を強化
断熱ドアの設置	玄関や勝手口ドアを断熱性能の高い製品に交換
外壁の断熱改修	外張り断熱や内断熱などで外壁の熱損失を防止
屋根の断熱改修、天井の断熱改修	室内の温熱環境を安定させるための断熱材施工
床下断熱	床下に断熱材を施工し、足元からの冷えを抑制
高効率給湯器	エコキュート、エネファーム、ハイブリッド給湯器など
HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）	家全体のエネルギー使用量を可視化し、制御する設備
太陽光発電システム	自家発電により電力自給率を向上
蓄電池の設置	昼間の太陽光を蓄電し、夜間や停電時に利用可能
省エネエアコンや照明	エネルギー消費の少ない最新設備の導入
節水型トイレおよび節水型水栓	省エネ給湯との併用で水とエネルギーを同時に節約
バリアフリー工事	手すり設置、段差解消など（制度により対象）

上記は主な例であり、実際の補助対象工事は各制度によって細かく定義されています。

また「先進的窓リノベ2025事業」 や 「子育てグリーン住宅支援事業」 など、複数の制度を活用する場合には、工事区分ごとに補助の割り当てが必要になることがある点にも要注意です。

そのため工事項目の選定や施工内容は、事前に登録事業者に相談しながら進めるのがおすすめです。

ZEHリフォーム補助金は併用できる！ポイントと注意点

ZEHリフォームを行う際、複数の補助金制度を併用することで負担をさらに軽減することが可能です。ただし制度ごとに要件や対象工事が異なるため、事前の理解が重要です。

ここでは、ZEHリフォーム関連補助金の併用に関するポイントと注意点を解説します。

同一工事内容での補助金併用は不可が原則

例えば、「同じ窓の断熱工事」に対して2つの制度から補助を受けることはできません。

このルールは、国の制度同士では財源がおなじ「国」であることが理由となっています。

（例：子育てグリーン住宅支援事業と先進的窓リノベ2025事業を使う際、同じ窓工事に申請はできない）。

ただし、国と地方自治体の制度は、同一工事内容であっても併用が認められることがあります。

これは制度ごとに財源が異なっていることが主な理由です（例：国の補助は国費、自治体の補助は地方交付金や独自予算）。

【NG例】 「先進的窓リノベ2025事業」と「子育てグリーン住宅支援事業」で、同じ窓工事を申請（財源が同じため併用不可） 【OK例】 国の蓄電池補助金（子育てグリーン住宅支援事業）と東京都の蓄電池補助金を併用（財源が異なるため可能）

対象工事を分ければ併用可能

国の補助金であっても、工事内容を分けて申請すれば併用は可能です。

【OK例】・窓工事 → 先進的窓リノベ2025事業で申請・給湯器 → 給湯省エネ2025事業で申請・太陽光 → 自治体の補助金で申請

このように対象の補助金ごとに別の工事項目に充てることで、複数の制度を組み合わせて利用できます。

国の補助金と自治体補助金は基本的に併用OK

国が実施する補助金制度（先進的窓リノベ2025事業や給湯省エネ2025事業など）と、東京都や各自治体が設けている独自の補助制度は、多くの場合併用が認められています。

ただし、以下のような点に注意してください。

・同一工事には申請不可（前項参照）・自治体によって併用可否や上限額の扱いが異なる・施工業者や居住要件が定められている場合あり

※申請前に自治体の公式サイトや窓口でご確認されることをおすすめいたします。

申請タイミングや申請窓口がバラバラなので注意

ZEHリフォーム関連の補助金は、制度ごとに申請のスケジュールや手続き方法が異なります。

あらかじめ確認し適切なタイミングで申請しないと利用できないため、募集要項をしっかりと理解した上でお申し込みください。

制度例	申請主体	タイミング
子育てグリーン住宅支援事業	登録事業者	工事完了後に交付申請が必要
先進的窓リノベ2025事業	登録事業者	工事完了後に交付申請が必要
地方自治体補助	所有者 or 業者	多くは事前申請だが自治体により異なる（設置後または改修後の申請が要件となっている場合あり）

なお補助金申請では必要書類も多岐にわたるため、信頼できる施工業者に一括で相談すると安心です。

【補足】併用とは別に使える優遇制度もある

補助金の併用とは別に、税制優遇や融資制度を活用することも可能です。

・住宅ローン減税（省エネリフォーム）

・固定資産税の減額（耐震改修や断熱改修など）

・自治体の融資や利子補給制度

制度名	内容の要点	概要
住宅ローン減税（省エネリフォーム）	一定の省エネ性能を満たすリフォームに対して、所得税からの控除が受けられる制度 工事費用の一部に対して、最大13年間にわたって減税措置が適用される	国交省により実施 断熱改修や省エネ設備設置も控除対象に含まれる
固定資産税の減額（耐震改修や断熱改修など）	・省エネや耐震、バリアフリーなどの性能向上リフォームを行った場合、翌年度の固定資産税が1/3〜1/2程度減額されることがある ・自治体への申請が必要	国交省の「リフォーム促進税制」に明記 対象リフォームの要件や適用範囲も記載されている
自治体の融資や利子補給制度	自治体によっては、リフォーム資金に対して独自の低金利融資や利子補給制度（利息を一部または全額負担）を設けていることがある （例：杉並区、品川区、練馬区、墨田区など）	・利用を検討する際は、リフォーム推進協議会の検索サービスや自治体HPにて、自治体ごとの制度や補助金、融資条件を確認 ・補助金ではないため返済が必要

これらは補助金との併用が可能な場合が多いため、リフォーム計画時に同時に検討するのがおすすめです。

ZEHリフォーム補助金申請の流れ＆注意点

ZEHリフォーム補助金を受け取るには、あらかじめ決められたフローと要件を正しく満たすことが不可欠です。多くの制度で申請主体は「登録事業者」となっているため、信頼できる施工会社の選定も重要になります。

以下に、申請の流れと注意点を項目ごとに解説します。

登録事業者による申請が基本

ZEHリフォーム関連の国の補助制度（例：子育てグリーン住宅支援事業、先進的窓リノベ2025事業、給湯省エネ2025事業など）では、あらかじめ登録された「事業者（工事業者）」が補助金の申請を行う仕組みです。

個人で直接申請することはできません。

登録されていない事業者を使った工事は、補助金の対象外になります。

▶ 登録事業者かどうかを確認し、制度ごとの登録IDなどを契約時に提示してもらいましょう。

対象製品の登録や性能証明が必須

補助対象となる設備や建材には、制度ごとに定められた性能要件と「製品登録」が必要です。

・補助対象機器は「対象製品リスト」から選定（エコキュートや断熱窓など） ・製品の性能を証明する書類（例：BELS※1評価書、性能証明書など）を用意 ・工事内容全体が、制度の定める断熱性能やエネルギー削減基準を満たしている必要あり

▶ 特にZEH相当の基準を求められる制度では、外皮性能（UA値※2）やBEI※3（一次エネルギー消費量）などの数値が重視されます。

※1：BELS評価とは……建物の省エネ性能を第三者機関が評価し、星や数値で示す制度です。住宅のエネルギー消費性能を客観的に確認できます。

※2：UA値とは……住宅の断熱性能を示す数値です。外壁や窓などからどれだけ熱が逃げるかを表し、数値が小さいほど断熱性が高い住宅といえます。

※3：BEIとは……建物の一次エネルギー消費量が基準値に対してどの程度かを示す指標です。数値が1.0以下であれば省エネ基準を満たし、数値が小さいほど省エネ性能が高いことを示します。

申請のタイミングと書類管理に注意

制度によって申請のタイミングや必要書類が異なり、スケジュール管理が非常に重要です。

制度名	申請タイミング	注意点
子育てグリーン住宅支援事業	工事契約後から着工前	交付申請後に工事着工が必須
先進的窓リノベ2025事業	事前申請制	交付決定後に着工（後工事は対象外）
給湯省エネ2025事業	施工後の事後申請	製品シリアルNoや設置写真の提出が求められる場合あり
長期優良住宅化リフォーム推進事業など	書類審査型	審査期間が長く、申請～補助金交付までに時間を要する

▶ 各制度で求められる契約書や図面、写真、領収書、証明書類などの整備と管理も必須です。

自治体制度は別申請が必要なことが多い

国と自治体の制度を併用する場合、それぞれで申請窓口やスケジュール、必要書類が異なります。

・国：主に登録事業者が一括申請 ・自治体：住民本人が申請するケースもある ・地方によっては着工前や完了後の現地調査が必要な場合あり

▶ 補助金申請に慣れていない業者の場合、申請漏れやミスのリスクもあるため、経験豊富なリフォーム会社に依頼するのがおすすめです。

まとめ｜2025年は“ZEH＋”時代のリフォーム元年

2025年にZEHリフォームを検討するなら、国や自治体の補助金制度を上手に活用することが非常に重要です。

国の主要制度だけでも「子育てグリーン住宅支援事業」「先進的窓リノベ2025事業」「給湯省エネ2025事業」「既築住宅のZEH改修実証支援事業」など、複数の選択肢があります。

さらに都道府県や市区町村の独自制度と併用すれば、より負担を減らせる可能性もあります。

ただし、制度ごとに「申請タイミング」「対象工事」「登録事業者」「補助額の上限」などが異なるため、正確な情報の整理と段取りが必要です。

ZEHリフォームは、住まいの快適性や健康性、光熱費の削減に大きく貢献する改修です。補助金制度を正しく活用すれば、経済的なメリットも非常に大きくなります。

補助金情報は年度ごとに更新されるため、リフォームを検討している方は最新情報を常にチェックしながら、信頼できる登録事業者に早めに相談するのがおすすめです。

ZEHリフォーム、どうせなら“ちゃんとわかってる会社”に任せませんか？

補助金制度は年々変化していて、「使えると思ってたのに対象外だった」「申請が間に合わなかった」…そんな声も少なくありません。

ファミリー工房では補助金制度の知見が豊富なプロが多数在籍。

リフォーム前から伴走し、お客様に最適な補助金の組み合わせをご提案いたします。

もちろん、工事も自社施工でワンストップ対応だから安心です。

ZEH基準の断熱性能アップや省エネ化、太陽光発電を実現しながら、しっかり補助金も活用。せっかくのリフォームだからこそ、失敗せず、おトクに、快適に！

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＞＞制度の概要については“国や東京都で使えるZEHリフォーム補助金まとめ”をご覧ください。