【2025年最新】ZEHリフォームは補助金でお得に！文京区・東京都・国の支援制度と費用例を徹底解説（前半）

電気代の高騰が続くなか、「光熱費を抑えながら快適な住まいにしたい」という声が増えています。

そんな方に注目されているのが、高断熱・省エネ設備・太陽光発電などを組み合わせたZEHリフォームです。

ZEH（ゼッチ）は、断熱＋省エネ＋創エネで年間エネルギー収支をゼロに近づける考え方です。

文京区では、ZEHに関連する太陽光や蓄電池、壁や窓の断熱リフォームなどを対象にした補助金制度が充実しています。

さらに東京都や国の制度をトリプルで併用すれば、導入費用を大幅に減らすことも可能です。

本記事では、2025年時点で利用できる文京区や東京都、国の補助金制度の内容と、実際の費用シミュレーション、上手な活用法まで分かりやすく紹介します。

※東京都全体や国のZEHリフォームに使える補助金制度については「”東京都＆国のZEHリフォーム補助金まとめ”」をご覧ください。

ZEHリフォームとは？その特徴とメリット

ZEH（ゼッチ）は、「Net Zero Energy House」の略で、日本語では「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」と訳されます。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは？

ZEHの最大の特徴は、「住まいで使うエネルギー量より、創り出すエネルギー量を多くする」ことを目指す点にあります。つまり、消費エネルギーと創エネの収支をゼロ以下に抑える住宅です。

ZEHと聞くと新築住宅を思い浮かべる方が多いかもしれませんが、実は既存住宅のリフォームでもZEH化は可能です。

断熱性の向上、省エネ設備の導入、そして太陽光発電などの創エネ設備をバランスよく組み合わせれば、ZEHに準じた快適で省エネな住まいに変えることができます。

ZEHと認定される3つの要件

ZEHとして認定されるためには、以下の3つの要素をすべて満たす必要があります。

要件	内容
高断熱化	高性能窓や断熱材で冷暖房効率を向上
高効率設備	エコキュート、LED、換気システムなどで省エネ化
創エネ	太陽光発電などで自家発電を行う

これらを組み合わせて、年間の一次エネルギー消費量を基準比で100％以上削減することが、ZEH認定の大きな基準となります。

なおリフォームの場合は建物構造や設置スペースに制約があるため、「ZEH水準に近いリフォーム*」や「段階的なZEH化*」を目指すケースも一般的です。

*【補足】わかりにくいZEH関連用語についての整理表

用語	意味
ZEH認定	国の基準を満たし、BELS等で第三者認証を受けた住宅
ZEH水準	断熱性能や省エネ性能がZEH基準相当まで高められた状態
段階的なZEH化	断熱改修や設備更新を複数回に分けて進める方法
等級	住宅性能表示制度に基づく断熱等性能等級などの性能区分

【ZEHリフォームの例】

・太陽光発電システム設置 ・蓄電池設置 ・V2H（ヴィークル・ツー・ホーム）の設置 ・高断熱窓、内窓の導入 ・外壁、屋根の断熱改修 ・高性能断熱ドアへの交換 ・高効率給湯器（エコキュート、エネファーム等）の導入 ・LED照明への全室切り替え ・高効率換気システムの導入 ・空気清浄機能、換気機能付きエアコンの設置 ・断熱材の追加施工 ・遮熱塗装による外壁、屋根改修　など

ZEHリフォームのメリット

ZEHリフォームには、大きく分けて4つのメリットがあります。

光熱費を大幅に削減できる

太陽光発電の自家消費や、断熱省エネ設備の導入によって、冷暖房や給湯にかかる電気代を大きく減らすことができます。

年間を通して快適な住環境になる

断熱性能が高まることで、夏は涼しく冬は暖かく、温度差のストレスが軽減されます。ヒートショックのリスクも抑えられます。

住宅の資産価値が向上する

エネルギー性能の高い家は将来的に売却や賃貸時の評価が上がる可能性が高く、資産としての魅力も増します。

補助金や減税などの支援を受けられる

ZEH化に対応したリフォームは、国、東京都、区の各種補助金制度の対象となることが多く、リフォーム費用の負担を大幅に軽減できます。

2025年 文京区で利用できるZEHリフォーム関連補助金

文京区では、家庭の省エネ化や再エネ導入を推進するための補助制度が整備されています。

これらの補助金をうまく活用すれば、ZEHリフォームに必要な設備導入の負担を大きく減らせます。

ここからは、文京区で利用できるZEHリフォーム関連の補助金制度についてご紹介します。

【区独自のZEHリフォーム関連　補助金一覧】

名称	対象となるリフォーム	上限金額	公式ページ
文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成 ※令和7年度分の受付は終了	・家庭用太陽光発電システム（パワーコンディショナの更新を含む）・家庭用蓄電システム・断熱窓・エネファーム・雨水タンク・エコキュート・高日射反射率塗料 ※集合住宅はLED照明器具等も対象	・太陽光発電システム：70万円 ・パワーコンディショナ：10万円 ・家庭用蓄電システム：20万円 ・断熱窓：30万円 ・エネファーム：15万円／基 ・雨水タンク：2万円 ・エコキュート：9万円／基 ・高日射反射率塗料：40万円※ ※管理組合等は上限100万円 【既存集合住宅限定】 ・LED照明器具等：100万円	https://www.city.bunkyo.lg.jp/b037/p004969.html

東京都と区の助成金、補助金は財源が異なるため、それぞれ併用が可能です。両方を活用することで、おトクに太陽光発電を導入できます。 また、リフォーム内容によっては国の補助金も併用可能です。 補助金をトリプル活用すれば、電力の自家消費をして電気代を抑えたり、災害時に備えたりしやすくなります。

文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成　※令和7年度分は受付終了済み

文京区では、住宅に省エネ設備を設置する際に交付される「文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成」があります。

住宅用の太陽光発電システムや蓄電池、高効率給湯器を設置した場合や断熱窓へ改修を行なった場合などに、それぞれ助成が受けられます。

ZEHリフォームを検討されるのであればぜひ利用したい補助金といえるでしょう。

要項	概要
助成金や補助金の名称	文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業
対象となる要件	（1）令和7年2月1日から令和8年1月31日までの間に、区内で所定の認証を受けた住宅用太陽光発電システムやパワーコンディショナ（住宅用太陽光発電システム用） を設置して使用している個人、管理組合が対象 ※事業者は太陽光発電システム、パワーコンディショナの助成対象外 【申請できる個人の要件】 ア 設備は中古やリースは対象外 イ 販売や譲渡を目的とする住宅および設備は対象外 ウ 個人名義の店舗や事業所等を併せ待つ併用住宅および賃貸併用住宅を含む（会社名義の住宅は対象外）  ※併用住宅：居住部分と業務部分とが併存し、その境を完全には区画せずに相互に往来できる住宅で、 延べ床面積の2分の1以上を居住の用に供するものに限る （2） 住宅の所有者が複数の場合は、所有者全員の同意を得ていること （3） 集合住宅に居住する場合は、管理組合の取り決め（管理規則）等に基づき、設備を設置することについて同意を得ていること （4） 当該設備を住宅で使用していること （5） 助成対象設備の機器更新の場合は、耐用年数の経過に伴う更新によるものであること （6） 設備の設置費用を申請者が全額支払っていること （7） 指定年度の住民税に滞納がないこと （8） 太陽光発電システムの場合、発電された電力を自らが所有又は居住する住宅で使用すること （9） 申請者＝建物所有者（建物居住者）＝領収書の名義人＝助成金の振込み名義人であること※太陽光発電システムの耐用年数は17年 【対象機器や工事】 ・太陽光発電システム ・パワーコンディショナ（住宅用太陽光発電システム用）  ・家庭用蓄電システム  ・家庭用燃料電池（エネファーム） ・雨水タンク  ・断熱窓 ・自然冷媒ヒートポンプ給湯器（エコキュート） ・高日射反射率塗料
補助金額	■太陽光発電システム：上限70万円※　 ※次の（1）と（2）のいずれか低い額を適用（1）10万円／kW（5kWを超える場合、超える部分については5万円／kW） （2）実質負担経費（※）に2分の1を乗じた額 ※助成対象経費の実支出額から、他機関より受給した補助金の額を差し引いた額 ■パワーコンディショナ（住宅用太陽光発電システム用） 助成対象経費の実支出額に4分の1を乗じた額 （上限10万円）  ■蓄電システム：上限20万円※次の（1）と（2）のいずれか低い額を適用 （1） 2万円／kWh※蓄電池容量（kWh）は、小数点以下第2位を四捨五入 （2） 実質負担経費（助成対象経費の実支出額から、他機関より受給した補助金の額を差し引いた額）に2分の1を乗じた額 ・エネファーム：15万円／基 ・雨水タンク：2万円 ・断熱窓：30万円 ・エコキュート：9万円／基 ・高日射反射率塗料：40万円※ ※管理組合等は上限100万円 【既存集合住宅限定】集合住宅のLED照明器具等は上限100万円
申請期間	※令和7年度分の受付は終了 【前期】 設備設置日：令和7年2月1日 （土） ～ 8月31日 （日） 申請期間：令和7年5月1日（木） ～ 9月30日（火） 【後期】 設備設置日：令和7年9月1日 （月） ～ 令和8年1月31日（土） 申請期間：令和7年10月1日（水） ～ 令和8年3月2日（月）
申請するタイミング	設置後
補足	・複数の機器で申請可・助成金の合計額と他の補助金の額の合計額が文京区助成対象経費を上回ることはできない ・設備をそれぞれの法定耐用期間内において、善良な管理義務を果たし適正管理すること
HP	https://www.city.bunkyo.lg.jp/b037/p004969.html

申請条件・金額の目安（参考）

文京区の補助金は、内容や規模に応じて上限金額が異なります。

例えば、太陽光発電システムは最大70万円、蓄電池は20万円というふうに、対象設備ごとに設定されています。

特に太陽光発電システムは他の区に比べてかなり多く補助が受けられるため、ぜひ活用したい補助金制度といえるでしょう。

共通する基本条件としては、次のようなポイントがあります。

・文京区内にある住宅が対象（自ら居住していること、または所有していることが必要） ・新品の設備を設置すること（中古やリース品は対象外） ・区が定める性能基準や認証を満たす製品であること・申請期限や工事完了期限が決まっており、期日を過ぎると申請不可

なお、文京区の補助金は例年「年度予算の範囲内」で交付されるうえ、予定件数がそれぞれに設けられています。

予算上限に達した場合、期限内であっても募集受付が終了する可能性もあります。利用を検討されている方は、早めの申請をおすすめいたします。

本補助金は2025年12月12日時点で受付を終了しています。来年度の募集については“区の公式サイト”をご確認ください。

文京区の補助金情報についてはこちらもチェック

文京区の補助金制度は種類が多く、制度ごとに対象や条件が異なります。

より詳しい情報や最新の受付状況を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

【関連リンク】

・文京区で利用できる太陽光発電の補助金

・文京区で利用できる蓄電池設置補助金

・文京区の遮熱塗装など外装リフォームの補助金情報

・東京都の断熱窓や内窓、ガラス交換の補助金情報

後半の記事では、東京23区や国のZEHリフォーム関連補助金についてもご紹介します。

※東京都全体や国のZEHリフォームに使える補助金制度については「”東京都＆国のZEHリフォーム補助金まとめ”」をご覧ください。