ZEH認定の条件とは？基準・種類・リフォームでの取得方法を徹底解説！（前半）

「ZEH認定を取るにはどんな条件があるの？」「リフォームでもZEH基準を満たせば認定対象として扱われる？」

そんな疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、住宅の断熱性や省エネ性能を高め、太陽光発電などの創エネルギー設備を組み合わせることで、年間のエネルギー収支を実質ゼロに近づける住宅です。

国の基準を満たせば「ZEH認定（ZEH基準を満たした住宅としての評価）」を受けられ、補助金の対象にもなります。

この記事では、ZEH認定を受けるための条件や基準、申請の流れをわかりやすく解説。

リフォームでも認定を目指したい方に向けて、注意点や活用できる補助金制度も紹介します。

東京都でZEHリフォームを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

※ZEH認定は単独の制度ではなく、ZEH基準を満たした住宅として評価されることを指します。

＞＞ZEH認定を取得する流れやリフォーム・補助金については“ZEH認定の条件まとめ後半”をご覧ください。

ZEH認定とは？（まず基本を整理）

ZEH認定とは、ZEH基準を満たした住宅として評価されることを指します。

ここでは、ZEH認定がどのような目的で設けられているのか、どんな住宅が対象になるのかを整理します。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の意味と目的

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、住宅で使うエネルギー量を減らしつつ、自らエネルギーをつくることで、年間の消費量を実質ゼロに近づける住宅を指します。

断熱・省エネ・創エネの3つを組み合わせることで、環境にも家計にもやさしい暮らしを実現できるのが特徴です。

ZEHは国の住宅政策の中心的な存在

ZEHは、政府が掲げる「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けた重要な施策の一つです。

新築住宅だけでなく、既存住宅のリフォームでもZEH基準を満たせば「ZEH認定」を受けられるようになります。

また、ZEH基準を満たした住宅、およびZEH基準を目指すリフォームを行なった住宅は、各種補助金の対象となる場合があります。

特に東京都や23区を含む都道府県・市区町村などでは、国の補助金とあわせて使える自治体支援制度も整備されており、ZEH認定を目指すことで金銭的なメリットも大きいのが現状です。

ZEH認定の意義とメリット

ZEH認定を取得すると、住宅が省エネ性能を満たしていることが客観的に証明されます。

認定住宅は「BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）」による評価書が発行され、住宅の資産価値を維持しやすくなるほか、売却や相続の際にも有利に働く場合があります。

このように、ZEH認定は快適で環境に配慮した暮らしを実現しながら、長期的な住宅価値を高める制度といえるでしょう。

ZEH認定の主な条件・基準

ZEH認定を受けるには、国が定めた性能基準を満たす必要があります。

基準は大きく分けて

① 断熱性能② 一次エネルギー消費量の削減③ 創エネルギー設備の導入④ HEMS（エネルギー管理システム）の設置

の4項目です。

項目	内容	主なポイント
①外皮性能（断熱性能）	UA値（外皮平均熱貫流率）で評価。数値が小さいほど断熱性が高い。	関東エリア（6地域）では、UA値0.87以下が一つの目安とされています。ただし、ZEH認定ではUA値単体ではなく、一次エネルギー削減率との総合評価で判断されます。サッシ交換・断熱材追加で改善。
②一次エネルギー消費量削減率	照明・空調・給湯・換気などの高効率機器で消費量を削減。	基準比20％以上削減が必要。高効率給湯器やLED照明などが対象。
③創エネルギー設備（太陽光発電など）	太陽光発電・蓄電池などを導入してエネルギーを自家発電。	発電量が消費量を上回るとZEH達成。補助金対象となるケースも多い。
④HEMS（エネルギー管理システム）	家全体のエネルギー使用量を「見える化」する制御システム。	太陽光・蓄電池と連携し、省エネ行動の促進に役立つ。認定では原則必須。

これらは新築だけでなく、リフォームで認定を目指す場合も共通して求められます。

ここでは、それぞれの条件について具体的に見ていきましょう。

①外皮性能（断熱性能）

ZEH認定の基礎となるのが「外皮性能」です。

外皮とは、屋根・外壁・床・窓・ドアなど、住宅の内外を隔てる部分を指します。

これらの断熱性能が一定以上でなければ、どれだけ高効率な設備を導入してもエネルギー消費を抑えることはできません。

外皮性能は「UA値（外皮平均熱貫流率）」で評価されます。

UA値は住宅全体の断熱性能を示す指標で、数値が小さいほど熱が逃げにくい住宅を意味します。

東京都を含む「6地域区分」では、UA値0.87以下がZEH基準の目安とされています。

断熱性能を高めるには、以下のような改修が効果的です。

・高断熱サッシ（樹脂窓・複層ガラスなど）への交換

・屋根・外壁・床下への断熱材の追加施工

・玄関ドアの断熱性能向上

これらを組み合わせることで外気の影響を受けにくくなり、冷暖房効率の向上と光熱費の削減を同時に実現できます。

ZEH認定を目指す場合、まずはこの断熱性能の確保が出発点です。

②一次エネルギー消費量削減率（省エネ性能）

2つ目の条件は「一次エネルギー消費量の削減率」です。

これは、空調・照明・給湯・換気などの住宅設備を高効率な機器に置き換えることで、基準値から20％以上のエネルギー削減を達成する必要があります。

対象となる主な設備は以下のとおりです。

・高効率給湯器（エコキュート・ハイブリッド給湯器など）

・LED照明や人感センサー付き照明

・高性能エアコン・全熱交換型換気システム

・節水型水栓・保温浴槽などの省エネ設備

これらを適切に組み合わせると、エネルギーの無駄を最小限に抑えられます。

ZEH認定では、単に断熱性能を上げるだけでなく、住宅設備そのものの効率化も必須条件です。

③創エネルギー設備（太陽光発電など）

ZEHの最大の特徴は、「創エネルギー」にあります。

太陽光発電などの設備を導入し、自宅で使うエネルギーを自家発電によってまかなうことで、実質的なエネルギー収支ゼロを実現します。

発電量が消費量を上回ることで、余剰電力を売電できる点も大きな魅力です（※）。

さらに、蓄電池を併用すれば発電した電気を夜間にも使えるようになり、停電時の備えにもなります。

近年は、補助金制度でも太陽光発電＋蓄電池の導入を推奨する傾向が強く、東京都や足立区の制度では設置費用の一部を助成している場合もあります。

リフォームでZEH認定を目指す際も、創エネルギー設備の導入はほぼ必須条件と考えてよいでしょう。

※近年は売電価格が減少している影響もあり、蓄電池等と併用しながら電気を自家消費に回すご家庭も増えています。

④HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）

最後に必要となるのが「HEMS（ヘムス）」の設置です。

HEMSは、家庭内のエネルギー消費を“見える化”し、電気・ガス・給湯などの使用量を一元管理できるシステムです。

機種によってはスマートフォンなどでリアルタイムに電力使用量を確認できるため、エネルギーの最適化と節約の意識づけに役立ちます。

ZEH認定では、HEMSの導入が原則として必須条件とされています。
太陽光発電や蓄電池と連携することで、エネルギーを効率的に制御でき、より高い省エネ効果を発揮します。

ZEH認定の区分（タイプ別の違い）

ZEHと一口に言っても、住宅の性能や創エネルギーの割合によって複数のタイプに分かれています。

すべてが同じ基準で評価されるわけではなく、発電量・断熱性能・省エネ性能などのバランスによって認定区分が異なります。

ここでは、主な5つのタイプを一覧で比較してみましょう。

ZEH認定の主な区分

区分	断熱性能	エネルギー削減	創エネルギー	特徴
ZEH（ゼッチ）	基準以上	20％以上	あり	最も一般的なタイプ。発電量でエネルギー収支を実質ゼロに。
Nearly ZEH（ニアリーZEH）	基準以上	20％以上	一部不足	発電量がわずかに足りないが、ほぼZEHに準じる性能。
ZEH Oriented（ゼッチ・オリエンテッド）	基準以上	20％以上	なし	創エネ設備なしでも高断熱・高効率な住宅として評価。
ZEH＋（ゼッチプラス）	高性能	25％以上	あり	蓄電池やV2Hなど先進設備を備えた高レベルZEH。
ZEH＋R（ゼッチプラスアール）	高性能	25％以上	あり	災害時のレジリエンス（非常時対応）性能を強化したタイプ。

それぞれの区分が持つ意味

ZEH認定の区分は、単なる「性能差」ではなく、暮らし方や設備構成の方向性を示す指標でもあります。

・ZEH／Nearly ZEH：太陽光発電によってエネルギーをほぼ自給自足する住宅。

・ZEH Oriented：都市部などで発電設備を設置できないケースに適用。断熱・省エネに特化。

・ZEH＋／ZEH＋R：より高い快適性と災害時の自立性を追求する上位モデル。

リフォームの場合は既存建物の条件によって導入できる設備が異なるため、どのタイプを目指せるかを事前に専門業者へ相談することが重要です。

ZEH区分は補助金申請にも関係する

補助金制度の多くは、このZEH区分に基づいて対象を定めています。

たとえば「ZEH」や「ZEH＋」は国の補助金の対象になりやすく、条件を満たせば「子育てグリーン住宅支援事業」や「給湯省エネ事業」に申請可能です。

一方、「ZEH Oriented」など創エネ設備を持たないタイプは補助金対象外となる場合もあります。

補助金を最大限活用したい場合は、認定区分を意識して設計段階からプランを立てるのがポイントです。

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