費用が不安でも安心！ZEHリフォームに使えるローンと補助金の徹底ガイド（後半）

前半では、ZEHリフォームに使えるローンの種類や地域の制度について解説しました。

ZEHリフォームは快適性や省エネ効果が高い一方で、工事費用が大きいため「資金面の不安」を抱く方も少なくありません。

特に「費用が高額になりそう」「ローンを組んだ後の返済が重くならないか心配」と感じる方は多いでしょう。

こうした不安を解消するには、工事費用の相場を把握し、補助金や住宅ローン減税を組み合わせて活用することが重要です。

後半では、ZEHリフォームの費用感や利用できる補助金制度、さらにローンを無理なく活用するための注意点まで紹介します。

資金計画に不安がある方はぜひご参考にしてみてください。

＞＞ZEHリフォームに使えるローンの種類については“ZEHリフォームのローン利用まとめ前半”をご覧ください。

ZEHリフォームでローンを利用する際の注意点

ZEHリフォームは工事規模によって数百万円以上かかる場合もあり、ローンを利用するケースが多いです。

ただし、安易に借り入れると返済負担が大きくなったり、補助金の活用が不十分になったりするリスクがあります。

ここでは、ローンを組む際に確認しておくべき注意点を整理しました。

金利や返済期間の確認

リフォームローンは住宅ローンに比べて金利が高めに設定されることがあります。

例えば、住宅ローンの金利が1％前後であるのに対し、リフォームローンでは年2〜8％程度（商品・条件による）になることも珍しくありません。

返済期間が長期化すると利息総額が数十万円以上膨らむ可能性があるため、金利と返済期間のバランスを慎重に検討することが大切です。

シミュレーションを行い、無理のない返済計画を立てましょう。

補助金との併用可否

ZEHリフォームは国や自治体の補助金制度が充実していますが、ローンと補助金の関係については注意が必要です。

基本的に「ローンと補助金」の組み合わせなら基本的に併用可能です（制度ごとの要件による）。

一方補助金同士の場合は、同じ工事費用に対し、同じ財源の補助金を二重に補助を受けることはできません。

たとえば国の「先進的窓リノベ事業」と「子育てグリーン住宅支援事業」の場合、重複させて同じ窓交換の費用に充当はできないのです。

補助金を前提にしたローン借入額を設定する場合は、申請可否や採択結果によって資金計画が変動する点にも気を付けましょう。

組み合わせ	併用可否	ポイント
補助金＋ローン	◯	基本的に併用可能。ローンで自己負担を補いながら、補助金で費用軽減ができる。
先進的窓リノベ2026事業＋みらいエコ住宅2026事業（どちらも国の補助金）	×	同じ「窓交換工事」費用に重複して充当は不可。ただし別カテゴリの工事なら可。
先進的窓リノベ2026事業＋給湯省エネ2026事業（どちらも国の補助金）	◯	工事内容が異なるため併用可（窓工事と給湯工事）。
みらいエコ住宅2026事業＋給湯省エネ2026事業	◯	対象工事が異なる場合は併用可能。条件を満たせば両方の補助金を利用できる。
同じ財源の補助金（例：国の別事業同士で同じ工事費用に申請）	×	「同じ工事費用への二重補助」は禁止されているため併用不可。
国と自治体の補助金	◯	財源が異なるため二重で併用可能。場合によっては①国、②都道府県、③市区町村のトリプル併用もできる

お住まいの地域によっては補助金制度が手厚く、数十万〜100万円以上もの大幅な補助を受けられる場合があります。 手厚い補助が受けられれば、そもそもローンを利用しなくともZEHリフォームが実施できる可能性もあります。 安易にローンを考えるのではなく、まずはZEHリフォーム補助金の最大利用を検討し、その上でローン・融資の利用を検討してみてください。

借入額の設定

ローンを組む際は、工事見積額そのままを借り入れるのではなく、補助金・自己資金を差し引いた正味の必要額を見極めることが重要です。

借りすぎれば利息負担が重くなり、家計を圧迫します。一方で、借入額が少なすぎると資金不足に陥るリスクもあります。

業者からの見積もりと補助金の採択予定を踏まえ、現実的な借入額を算出しましょう。

保証料や手数料

金融機関によっては保証会社を利用するため、保証料が別途発生します。

例えば借入額500万円、返済期間10年の場合、保証料だけで数万円以上かかるケースもあります。

また、事務手数料、繰り上げ返済時の手数料なども差が大きいため、実質的な総返済額を比較して選ぶことが大切です。

金利だけを見て決めてしまうと、結果的に割高になることがあります。

審査基準の違い

リフォームローンの審査基準は金融機関ごとに異なり、年収・勤務年数・既存ローン状況などがチェックされます。

ある銀行では融資不可でも、別の銀行では通ることも少なくありません。

特にZEHリフォームは工事規模が大きいため、借入額も高額になりやすく、審査はやや厳しめになる傾向があります。

複数の金融機関に相談し、比較検討しながら進めるのが安心です。

ZEHリフォームの費用相場

ZEHリフォームにかかる費用は、工事の規模や内容によって大きく変動します。

相場を把握しておけば、ローンを利用する際の借入額や返済計画を立てやすくなります。

窓・断熱改修：約50〜300万円

窓の高性能ガラスへの交換や内窓設置、壁・屋根・床の断熱改修などは、最も効果的な寒さ・暑さ対策です。

工事の範囲が限定的なら50万円程度から可能ですが、家全体を断熱改修する場合は200〜300万円に達することもあります。

太陽光発電・蓄電池：約150〜350万円

太陽光パネルの設置は規模によって100〜150万円程度、蓄電池は容量によって100〜200万円程度が目安です。

実際のリフォーム事例では両方をセットで導入するケースが多く、200〜350万円前後と考えるとよいでしょう。

このふたつは災害時の非常電源としても注目されています。

大規模リフォームでは500万円を超える場合も

ZEH基準を満たすために、断熱改修と太陽光発電・蓄電池を同時に導入するケースでは、総費用が500万円以上となる場合もあります。

ただし、補助金制度を活用すれば自己負担を大幅に減らすことができます。

費用相場まとめ（表）

工事内容	費用目安	詳細ポイント
窓・断熱改修	約50〜300万円	部分的なら50万円程度〜家全体の断熱改修で200〜300万円規模に
太陽光発電・蓄電池	約150〜350万円	太陽光100〜150万円＋蓄電池100〜200万円セット導入が一般的
大規模リフォーム	500万円超	断熱＋太陽光＋蓄電池を同時施工するケース。補助金利用で負担軽減可能

ZEHリフォームで利用できる補助金

ZEHリフォームは費用が大きくなりがちですが、国や自治体が用意する補助金を活用すれば、自己負担を大きく減らせます。

特に、窓や断熱、給湯設備といった省エネ効果の高い工事には手厚い補助が用意されており、賢く利用することで費用対効果を高められます。

ここでは、ZEHリフォームで利用できる代表的な補助制度と、それぞれの特徴や上限額を整理して紹介します。

制度名	どんな補助金か	上限・目安	主な対象工事・条件
先進的窓リノベ2026事業	開口部（窓・ドア）の断熱改修に対する大型補助	上限100万円／戸（開口部ごとの合算）	内窓・外窓交換・ガラス交換・玄関ドア。 性能・サイズ・工法で補助額決定。 登録事業者申請。
給湯省エネ2026事業	高効率給湯機の導入を支援	エコキュート：7万円／台ハイブリッド：10万円／台エネファーム：17万円／台 ※＋性能等で加算	性能要件・登録製品が対象。 戸建2台／共同1台まで。 登録事業者が申請。
みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）	省エネ・子育て対応改修を支援。必須工事数で上限変動	40万円〜100万円／戸	本事業の合計補助額5万円以上が必要。 他事業の交付決定で必須カテゴリー①（窓）や③（給湯）を実施扱いにできる連動あり。 全世帯対象。

先進的窓リノベ2026事業

■対象工事：内窓設置、外窓交換、ガラス交換、玄関ドア交換

■補助額：開口部ごとに設定、最大100万円／戸

■特徴：

・窓は住宅の熱損失の大部分を占めるため、効果と補助額の両方で効率が高い

・製品性能やサイズ、工法（カバー工法・はつり工法）で補助額が細かく決まる

・申請は登録事業者が行うため、施主は対象製品を選ぶだけで申請負担が少ない

→「窓からの熱の出入り」を重点的に改善したい場合に最も適した補助金です。

先進的窓リノベ2026事業公式サイト

給湯省エネ2025事業

■対象工事：高効率給湯機（エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファーム）

■補助額：

・エコキュート：7万円／台

・ハイブリッド給湯機：10万円／台

・エネファーム：17万円／台

・性能要件を満たすと追加補助（+2〜3万円など）が加算

■特徴：

・光熱費の中で大きな割合を占める「給湯」分野の省エネを強化

・停電対応機能を備えた機種なら、災害時の安心にもつながる

→「光熱費の削減効果が分かりやすく、導入直後から家計に貢献する補助金」といえます。

給湯省エネ2026事業公式サイト

みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）

■対象工事：省エネ改修（開口部・躯体・設備）に加え、子育て対応・防災・バリアフリーなどの改修に対応

■補助額上限：

リフォーム内容	上限額
平成4年基準未満 → 平成28年基準相当へ改修	最大100万円／戸
平成11年基準未満 → 平成28年基準相当へ改修	最大80万円／戸
平成4年基準未満 → 平成11年基準相当へ改修	最大50万円／戸
平成11年基準未満 → 平成11年基準相当へ改修	最大40万円／戸

■特徴：

・一定の省エネ基準を満たさない既存住宅が対象（主に平成10年以前の住宅など）

・断熱改修、設備導入、子育て対応改修など幅広い工事に対応

・必須工事の組み合わせを満たす必要あり（詳細は今後公表）

・補助金の申請は登録事業者が代行

・補助金は工事費への充当または現金還元で受け取り

・補助額合計が5万円以上であることが条件

※先進的窓リノベ・給湯省エネ事業との併用も可能（工事内容の重複には注意）

→住宅性能を段階的に引き上げることを前提とした制度で、断熱改修を中心に幅広いリフォームと組み合わせやすいのが特徴です。

みらいエコ住宅2026事業公式サイト

住宅ローン減税とリフォームローンの関係

ZEHリフォームでローンを利用する場合、条件を満たせば住宅ローン減税（住宅借入金等特別控除）を受けられるケースがあります。

適用条件のポイント

・返済期間が10年以上のローンであること

・一定の省エネ改修工事（断熱、窓、床、壁、天井、太陽光など）が含まれていること

・一定の省エネ・耐震などの対象工事を含む工事費用の合計が100万円以上であること（リフォームの場合）

・居住開始から一定の期間内に手続きを行うこと

控除内容

・年末のローン残高に対して0.7％を所得税や住民税から控除

・控除期間は原則10年（条件により13年のケースもあり）

・控除額の上限は借入額や居住時期によって異なる

補助金との関係

・補助金を受けた部分は、ローン減税の対象工事費から差し引かれる
→ 例：工事費300万円、補助金60万円 → 減税対象は240万円分

・つまり「補助金と減税の併用は可能」だが、二重で優遇を受けることはできない

注意点

・補助金の採択結果によって借入額や減税対象が変わるため、見積書で工事内訳を明確にしておくことが重要

・税制改正によって控除率や期間が変わる可能性があるため、最新の制度を確認する必要がある

住宅ローン減税と補助金の違い

項目	住宅ローン減税	補助金
支援の仕組み	年末のローン残高に応じて所得税・住民税から控除	工事費用の一部を国や自治体が直接補助
タイミング	確定申告や年末調整を通じて毎年還付	工事完了後、申請が認められれば一度に支給
対象となる条件	・返済期間10年以上のローン・工事費用100万円以上（リフォーム）・一定の省エネ改修工事を含む	制度ごとに異なる（例：窓改修・給湯器交換・断熱工事など）
上限	借入額や居住開始時期によって異なる（年末残高の0.7％×10〜13年）	制度によって異なる（例：先進的窓リノベ2026事業は最大100万円、給湯省エネ2026事業は1台あたり最大17万円など）
補助金との関係	補助金でまかなった工事費用は減税対象から除外	減税と併用は可能だが、同じ工事費用に二重申請は不可
メリット	長期的に税負担を軽減できる	初期費用を直接抑えられる

参考：住宅：住宅ローン減税 – 国土交通省

ローン活用で後悔しないためのポイント

ZEHリフォームは初期費用が大きいため、ローンを活用すれば無理なく資金計画を立てられます。

ただし準備不足のまま進めてしまうと「返済が重く感じる」「補助金を十分に使えなかった」といった後悔につながることもあります。

ここでは、ローンを上手に活用するためのポイントを解説します。

見積もり比較で工事費用の妥当性を確認

リフォーム費用は、同じ工事内容でも業者によって数十万円以上の差が出ることも。損をしないためには、複数社の見積もりを比較するのがおすすめです。

比較検討すれば適正価格かどうかを判断できるだけでなく、工事内容や保証の違いも明確になります。

さらに、見積書の内訳がしっかりしていれば補助金申請や住宅ローン減税の申請もスムーズに進みます。

補助金＋減税＋ローンを組み合わせた資金計画が重要

ローンを検討する際には、補助金や住宅ローン減税を併用する視点を持つことが欠かせません。

補助金を利用すれば借入額を減らせ、さらに住宅ローン減税によって返済中の税負担も軽減されます。

その結果、返済負担を抑えながら快適な住環境を整えられます。

「補助金で初期費用を削減→減税で返済を軽く→ローンで分割」という流れを意識すると安心です。

・見積もりは必ず複数社で比較し、費用・工事内容・保証を確認する・補助金を活用して借入額を減らす・住宅ローン減税を組み合わせて返済中の税負担を軽くする・「補助金＋減税＋ローン」で資金計画を立てると無理がない

よくある質問（FAQ）

Q1.ZEHリフォームに住宅ローンは必ず必要ですか？

A.必ずしも必要ではありません。

自己資金で賄える場合はローンを組む必要はありませんが、ZEHリフォームは工事費用が高額になりやすいため、比較的多くの方がローンを活用しています。

ローンを利用すれば補助金や住宅ローン減税と組み合わせて、無理のない資金計画を立てられます。

Q2.補助金とローンを同時に使うことはできますか？

A.可能です。ただし「同じ工事費を二重に申請する」ことはできません。

補助金でカバーした部分はローン残高から除外されるため、見積書の内訳を明確にしておく必要があります。

補助金を先に活用すれば、借入額を減らせるため返済負担の軽減につながります。

Q3.ZEHリフォームで使えるローンと住宅ローン減税は併用できますか？

A.併用できます。

一定の省エネ改修を行い、10年以上の返済期間を設定したローンであれば住宅ローン減税の対象となります。

補助金との組み合わせも可能ですが、制度ごとの条件や申請期限があるため、事前に確認しておくことが大切です。

中見出し：Q4.ローン審査で注意すべき点はありますか？

A.金融機関の審査では、収入や既存の借入状況、返済負担率（年収に占める返済額の割合）が重視されます。

リフォームローンは住宅ローンより金利が高めに設定されることもあるため、借入額を補助金で抑える、返済期間を調整するなど工夫が必要です。

また、事前にシミュレーションを行い、無理のない返済計画を立ててから申込むと安心です。

まとめ

ZEHリフォームは断熱改修や太陽光発電・蓄電池の導入などにより、快適性と省エネ性能を高められる反面、費用が大きくなる傾向があります。

そのため、ローンを上手に活用しつつ、補助金や住宅ローン減税を組み合わせることが重要です。

見積もりを比較して適正価格を把握し、補助金で初期費用を抑え、減税で返済中の税負担を軽くすれば、無理のない資金計画を立てることができます。

ローン審査や返済計画に不安がある場合は、経験豊富な専門業者に相談するのが安心です。

ファミリー工房では、ZEHリフォームに関する見積もりの比較サポートや補助金申請、資金計画のアドバイスまで一貫して承っております。

安心してZEHリフォームを進めたい方は、ぜひファミリー工房にご相談ください！

ファミリー工房では、ZEHリフォームの施工はもちろん、補助金の申請から書類提出、完了報告までをワンストップで承ります。 施主様は面倒なお手続きなく、快適な住まいを手に入れられます。無料で現地調査・お見積もりを承っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください！ ＞＞無料お見積もり・ご相談はこちら｜ファミリー工房

＞＞ZEHリフォームに使えるローンの種類については“ZEHリフォームのローン利用まとめ前半”をご覧ください。