【2025年最新】ZEHリフォームは補助金でお得に！江戸川区・東京都・国の支援制度と費用例を徹底解説（前半）

電気代の高騰が続くなか、「光熱費を抑えながら快適な住まいにしたい」という声が増えています。

そんな方に注目されているのが、高断熱や省エネ設備、太陽光発電などを組み合わせたZEHリフォームです。

ZEH（ゼッチ）は、断熱＋省エネ＋創エネで年間エネルギー収支をゼロに近づける考え方です。

江戸川区では、ZEHに関連する太陽光や蓄電池、壁や窓の断熱リフォームなどを対象にした補助金制度が充実しています。

さらに東京都や国の制度をトリプルで併用すれば、導入費用を大幅に減らすことも可能です。

本記事では、2025年時点で利用できる江戸川区や東京都、国の補助金制度の内容と、実際の費用シミュレーション、上手な活用法まで分かりやすく紹介します。

※東京都全体や国のZEHリフォームに使える補助金制度については「”東京都＆国のZEHリフォーム補助金まとめ”」をご覧ください。

1 大見出し：ZEHリフォームとは？その特徴とメリット
2 大見出し：2025年江戸川区で利用できるZEHリフォーム関連補助金

大見出し：ZEHリフォームとは？その特徴とメリット

ZEH（ゼッチ）は、「Net Zero Energy House」の略で、日本語では「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」と訳されます。

中見出し：ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは？

ZEHの最大の特徴は、「住まいで使うエネルギー量より、創り出すエネルギー量を多くする」ことを目指す点にあります。つまり、消費エネルギーと創エネの収支をゼロ以下に抑える住宅です。

ZEHと聞くと新築住宅を思い浮かべる方が多いかもしれませんが、実は既存住宅のリフォームでもZEH化は可能です。

断熱性の向上、省エネ設備の導入、そして太陽光発電などの創エネ設備をバランスよく組み合わせれば、ZEHに準じた快適で省エネな住まいに変えることができます。

中見出し：ZEHと認定される3つの要件

ZEHとして認定されるためには、以下の3つの要素をすべて満たす必要があります。

要件	内容
高断熱化	高性能窓や断熱材で冷暖房効率を向上
高効率設備	エコキュート、LED、換気システムなどで省エネ化
創エネ	太陽光発電などで自家発電を行う

これらを組み合わせて、年間の一次エネルギー消費量を基準比で100％以上削減することが、ZEH認定の大きな基準となります。

なおリフォームの場合は建物構造や設置スペースに制約があるため、「ZEH水準に近いリフォーム*」や「段階的なZEH化*」を目指すケースも一般的です。

*【補足】わかりにくいZEH関連用語についての整理表

用語	意味
ZEH認定	国の基準を満たし、BELS等で第三者認証を受けた住宅
ZEH水準	断熱改修や省エネ性能がZEH基準相当まで高められた状態
段階的なZEH化	断熱改修や設備更新を複数回に分けて進める方法
等級	住宅性能表示制度に基づく断熱等性能等級などの性能区分

【ZEHリフォームの例】

・太陽光発電システム設置
・蓄電池設置
・V2H（ヴィークル・ツー・ホーム）の設置
・高断熱窓、内窓の導入
・外壁、屋根の断熱改修
・高性能断熱ドアへの交換
・高効率給湯器（エコキュート、エネファーム等）の導入
・LED照明への全室切り替え
・高効率換気システムの導入
・空気清浄機能、換気機能付きエアコンの設置
・断熱材の追加施工
・遮熱塗装による外壁、屋根改修　など

中見出し：ZEHリフォームのメリット

ZEHリフォームには、大きく分けて4つのメリットがあります。

小見出し：光熱費を大幅に削減できる

太陽光発電の自家消費や、断熱性能の向上、省エネ設備の導入によって、冷暖房や給湯にかかる電気代を大きく減らすことができます。

小見出し：年間を通して快適な住環境になる

断熱性能が高まることで、夏は涼しく冬は暖かく、温度差のストレスが軽減されます。ヒートショックのリスクも抑えられます。

小見出し：住宅の資産価値が向上する

エネルギー性能の高い家は将来的に売却や賃貸時の評価が上がる可能性が高く、資産としての魅力も増します。

小見出し：補助金や減税などの支援を受けられる

ZEH化に対応したリフォームは、江戸川区や東京都、国の各種補助金制度の対象となることが多く、リフォーム費用の負担を大幅に軽減できます。

大見出し：2025年江戸川区で利用できるZEHリフォーム関連補助金

江戸川区では、家庭の省エネ化や再エネ導入を推進するため、複数の補助制度が整備されています。

これらの補助金をうまく活用すれば、ZEHリフォームに必要な設備導入の負担を大きく減らせます。

ここからは、江戸川区で利用できるZEHリフォーム関連の補助金制度についてご紹介します。

【区独自のZEHリフォーム関連　補助金一覧】

名称	対象となるリフォーム	上限金額（※）	公式ページ
【個人向け】気候変動に備え、脱炭素を目指す補助金※令和7年度の受付は一部終了済み	・太陽光発電システム（※終了）・定置型蓄電池（※終了）・ポータブル蓄電池・電気自動車等（※終了）・再エネ100％電力	・太陽光発電システム：22.5万円・定置型蓄電池：20万円・ポータブル蓄電池：1万円・電気自動車等：10万円・再エネ100％電力：2万円	https://www.city.edogawa.tokyo.jp/e086/toshikeikaku/kankyo/inochi/hojokin/index.html

※その他、江戸川区ではエコキュートやエコジョーズの設置等に利用できる「住宅リフォーム資金融資あっせん制度」も実施しています。

補助金ではなく返済が必要ですが、一度にまとまったリフォーム費用を用意したいご家庭には便利な制度です。住宅リフォーム資金融資あっせん制度の詳細は公式サイトをご確認ください。

東京都と区の助成金や補助金は財源が異なるため、それぞれ併用が可能です。両方を活用することで、おトクに太陽光発電を導入できます。
また、リフォーム内容によっては国の補助金も併用可能です。
補助金をトリプル活用すれば、電力の自家消費をして電気代を抑えたり、災害時に備えたりしやすくなります。

中見出し：【個人向け】気候変動に備え、脱炭素を目指す補助金

江戸川区では、住宅に省エネ設備を設置する際に交付される「【個人向け】気候変動に備え、脱炭素を目指す補助金」があります。

住宅用の太陽光発電システムや蓄電池（定置型またはポータブル式）、再エネ100％電力等に切り替えた場合、それぞれ助成が受けられます。

2026年1月27日現在の発表によると、太陽光発電システム、定置型蓄電池、電気自動車の募集受付は終了してしまいましたが、ポータブル蓄電池、再エネ100％電力は受付中です。

ZEHリフォームを検討されるのであればぜひ利用したい補助金といえるでしょう。

要項	概要
助成金や補助金の名称	【個人向け】気候変動に備え、脱炭素を目指す補助金
対象となる要件	【全補助金共通】・区内に住所を有する個人で、住民税の滞納がない方・江戸川区暴力団排除条例第2条第2号に規定する暴力団員又は同条第3号に規定する暴力団関係者でないこと・過去にこの補助金の交付を受けていないこと及びこの補助金の交付を受けたことがある者と同じ世帯ではないこと【設備】・太陽光発電システム（※受付終了）・定置型蓄電池（※受付終了）・ポータブル蓄電池・電気自動車等（※受付終了）・再エネ100％電力 ■その他、助成を受けるには以下の条件を満たす必要あり【太陽光発電システム】・自身が居住している区内の既存住宅の屋根またはその敷地内にJET認証を受けている又はそれに相当する認証を受けている新品の太陽光パネルを設置すること※共同住宅及び長屋を除く。販売及び貸与を目的としたものやリースを除く・その住宅に設置されたFIT制度の認定を取得しない又は認定期間満了した太陽光発電システムで発電した電気を蓄電すること・設置後、発電量のデータを設置年度を含めて3年分提供できること・過去にこの補助金の交付を受けていない及び交付を受けたことがある者と同じ住戸に住んでいないこと・電力会社と接続契約をすること・申込日時点で機器を購入及び設置工事を行っていないこと【定置型蓄電池】・自身が居住している区内の既存住宅に一般社団法人環境共創イニシアチブに補助対象機器として登録されている新品の定置型蓄電池を購入し設置すること※共同住宅及び長屋を除く。中古品、個人売買やオプション品、販売及び貸与を目的としたものやリースを除く・その住宅に設置されたFIT制度の認定を取得しない又は認定期間満了した太陽光発電システムで発電した電気を蓄電すること・過去にこの補助金の交付を受けていない及び交付を受けたことがある者と同じ住戸に住んでいないこと・申込日時点で機器を購入及び設置工事を行っていないこと【ポータブル蓄電池】・対象機器であるポータブル蓄電池（※1・2）を令和5年4月1日以降に新品で購入し、購入から1年を経過していないこと ※1：対象機器：下記の2つの要件を満たすこと・蓄電容量が400ワットアワー以上であり、持ち運びが可能な太陽光発電パネルを利用して充電できること直流交流変換器で構成された可搬用の完結型電源装置であって、交流100ボルト出力端子を備えていること ※2：中古品・個人売買により入手したもの、オプション品、交換部品等は補助対象外・過去にこの補助金の交付を受けていないこと及び交付を受けたことがある者と同じ住宅に住んでいないこと・販売及び貸与を目的とした購入ではないこと【電気自動車等】・購入した車両が電気自動車、プラグインハイブリッド自動車または燃料電池自動車（電気自動車等）であり、支払いが完了していること※販売及び貸与を目的としたもの、およびリースを除く・未登録の電気自動車等を新車で購入し、初度登録日が令和5年4月1日以降であり、初度登録の翌日から起算して1年を経過していないこと・経済産業省が行っているCEV補助金の対象車両として認定されていること・交付対象者が購入車両の所有者及び使用者であること（ローン購入により所有権が販売会社等に留保されている場合も含む）・使用の本拠が区内であること※CEV補助金についてはCEV補助金の概要公式サイトをご確認ください【再エネ100％導入】・居住する住宅の電力供給契約を再エネ100％電力、または実質再エネ100％電力(再エネ100％電力等）に切り替えていること（再エネ100％電力から再エネ100％電力への切替は対象外。また、同一地点において、再エネ100％電力等以外から再エネ100％電力へ切り替えていることが必要）・令和6年4月1日以後に再エネ100％電力等に切り替え、切替日から起算して1か月以上1年未満であること・再エネ100％電力等を1年以上使い続けること
補助金額	・太陽光発電システム：22.5万円（募集終了）・定置型蓄電池：20万円（募集終了）・ポータブル蓄電池：1万円・電気自動車等：10万円（募集終了）・再エネ100％電力：2万円
申請期間	令和7年8月1日から※予定件数に上限あり。到達次第受付を終了
申請するタイミング	※太陽光発電システムと定置型蓄電池は購入前に申請上記以外は購入・設置後申請
補足	国または都の補助事業については、併用先の事業で禁止されていない限り併用申請可能
HP	https://www.city.edogawa.tokyo.jp/e086/toshikeikaku/kankyo/inochi/hojokin/index.html（補助金総合ページ）