太陽光なしのZEHは可能？メリット・注意点・補助金の違いを徹底解説｜新築・リフォームで最適な選択をするためのガイド（前半）

太陽光を載せずに、高性能で省エネな住まいをつくりたい──そう考える方は少なくありません。

「屋根の形状が合わない」「初期費用を抑えたい」「日当たりが悪い」など、太陽光を設置しにくい事情があるケースも多いでしょう。

実は、太陽光がなくても断熱性や省エネ性能を高めれば、暮らしの快適さを大きく引き上げられます。

新築・リフォームのどちらでも、断熱・窓性能の強化や高効率設備を導入すれば、光熱費の負担を着実に減らせます。

一方で、新築では太陽光の有無で補助金や認定基準が大きく変わる点や、東京都・23区では太陽光ありのほうが総合的にメリットが大きい点など、注意すべきポイントも存在します。

本記事では、太陽光なしで実現できる「ZEHレベルの高性能住宅」の考え方を、新築とリフォームに分けて詳しく解説。

太陽光を設置しない選択肢のメリット・デメリット、補助金の違い、後から太陽光を追加する方法などをわかりやすくご紹介します。

「太陽光なしでどこまで性能を高められるのか知りたい」「自宅に太陽光が載せられない」という方は、ぜひご参考にしてください。

＞＞補助金について、太陽光なし／太陽光ありの費用と回収期間は“ZEHで太陽なしまとめ後半”をご覧ください。

太陽光なしのZEHは可能？新築・リフォームで考え方が異なる

リフォームは太陽光なしでも“ZEH水準”を実現しやすい

リフォームでは、断熱改善や設備更新を中心に、太陽光なしでもZEHレベルの快適性や省エネ性能を実現できます。

太陽光なしリフォームで効果が出やすい主な工事は以下の通りです。

・断熱材の追加（外壁・屋根・床） ・高性能サッシ・内窓の導入 ・高効率エアコン・給湯器（エコキュート） ・換気システム（熱交換換気）の採用

これらを組み合わせると、一次エネルギー削減率20％以上（ZEH水準）を達成するケースもあります。

住まいの快適性を高めながら、長期的な光熱費削減効果も期待できます。

リフォームは太陽光なしでも使える補助制度が多い

リフォームは新築と異なり、太陽光がなくても適用できる補助金が多数あります。主な制度は以下の通りです。

・先進的窓リノベ2026事業 ・給湯省エネ2026事業 ・みらいエコ住宅2026事業（リフォーム） ・東京都・23区の断熱補助

設備単位で使える制度が多く、申請条件も比較的幅広いため、太陽光なしでも補助金を活用しやすいのが特徴です。

新築とリフォームで“太陽光なし”の適性が違う

区分	新築	リフォーム
太陽光なしでZEH認定	不可	不可（ただし性能向上リフォームは可能）
補助金	太陽光なしは新築枠の利用不可	断熱・窓・給湯など多くの制度が利用可能
メリット	デザイン自由度・初期費用の軽減	住まいの快適性改善・電気代削減
デメリット	光熱費削減効果が小さい	太陽光ありリフォームより補助金は少なめ
おすすめ度	△（太陽光ありの方が有利）	◎（段階的に性能向上できる）

新築向けのZEH補助金では「太陽光発電システムの設置」が必須条件となるため、太陽光を載せない場合はZEH認定や新築向けの補助金を利用できません。

一方で、リフォームでは工事内容ごとに補助金が設定されており、太陽光なしでも窓改修・断熱改修・給湯器交換などに対する支援は受けられます。

リフォームでも太陽光設置が条件の補助金もある

ただし、ZEH関連のリフォーム補助金の中には、太陽光の設置が条件となる制度もある点には注意が必要です。

そのため、太陽光を載せない場合は、断熱や省エネ設備の性能向上を中心に進めながら、将来的に太陽光を追加できる余地を残す計画が現実的です。

都市部の23区では、屋根形状や日射条件の制約から太陽光を設置しにくいケースも多く見られます。

そのため、リフォームの場合はまず断熱性・設備性能を高めて光熱費のベース負担を抑え、必要に応じて後から創エネを組み合わせる方法が適しています。

太陽光なしで実現できる性能向上（断熱＋省エネでできること）

太陽光がない場合でも、断熱と省エネ設備を組み合わせれば、光熱費の削減・室温の安定・結露リスクの低減といった効果が十分に得られます。

ここでは「どの工事がどう効くのか」を、読みやすく整理して解説します。

①断熱性能の向上による光熱費削減（新築・リフォーム別）

断熱は太陽光の有無に関わらず、省エネ効果を大きく左右するポイントです。

とくに都市部（東京都・23区）は暖冷房負荷の影響を受けやすく、断熱改善の効果が出やすい傾向があります。

太陽光なしでも改善効果が大きい断熱改修のポイント

改修項目	内容	期待できる効果	新築/リフォーム
断熱材の追加（外壁・屋根・床）	現場発泡・外張り断熱	冷暖房負荷を大幅に低減	新築・リフォーム両方
高性能サッシ（樹脂窓）	ガラス・枠の断熱性能を向上	冷気・熱気の侵入を抑制	新築
内窓（二重窓）	既存窓の内側に追加	コスパが高く、結露に強い	リフォーム
玄関ドア断熱化	気密・断熱性を改善	すきま風・温度差を軽減	新築・リフォーム

補足：UA値・断熱等級の考え方

断熱性能はUA値（外皮平均熱貫流率）で判断できます。

・新築：断熱等級5以上（地域区分に応じたUA値基準）が目標・リフォーム：既存の構造を踏まえながら、窓性能の改善で体感が大きく変わる

特に東京都の場合、外気温の寒暖差が大きいため窓改修の費用対効果が高いのが特徴です。

東京都・23区で断熱改修が“元を取りやすい”理由

都市部の住宅は密集地で風通しが悪く、夏の熱ごもり・冬の底冷えが起きやすい構造です。

断熱・窓性能を高めるとエアコン設定温度が大きく変わらなくても消費電力が下がるため、効果が出やすい傾向があります。

特に、以下に当てはまる住宅では体感効果が大きく、冷暖房効率が目に見えて改善します。

・3階建て ・南面開口が広い住宅 ・築20年以上の鉄骨・木造住宅

②省エネ設備（給湯・空調・換気）で長期的に削減できる部分

太陽光なしでも「設備の効率化」で光熱費は確実に抑えられます。

特に給湯と空調は家庭のエネルギー消費の約半分を占めるため、改善効果が高い部分です。

主要な省エネ設備と効果の比較

設備	内容	節約効果	特徴
エコキュート	空気の熱を利用してお湯をつくる	年間約15,000〜25,000円節約	夜間電力活用で効率が高い
高効率エアコン	APF値が高いモデル	年間約10,000円前後削減	部屋の断熱性が高いとより効果大
熱交換換気システム	室温を逃がさず換気	冷暖房ロスを抑える	築浅住宅との相性が良い
LED照明	消費電力を約半分以下に	年間数千円削減	長寿命で交換負担も減る

エネルギー消費は以下2つの掛け算で決まります。

①熱負荷（必要なエネルギー量）×　②効率（使用量）

断熱で①を減らし、省エネ設備で②を下げることで、太陽光の発電がなくても光熱費のベースを大幅に下げられるというわけです。

特に給湯（エコキュート）は補助金対象になるケースが多く、投資回収までが短い“削減効率の高い工事”です。

③太陽光なしでも家が快適になる理由（温度差・結露・健康効果）

太陽光の有無は「発電量」には関係しますが、暮らしの快適性は断熱・窓性能・換気の改善だけで十分に向上します。

太陽光なしリフォームで改善できる“快適性”一覧

改善項目	主な効果
部屋間の温度差の減少	冬のヒートショックリスク低減
結露の抑制	カビ・ダニを防ぎ、アレルギー対策に
床の冷え改善	足元の不快感が減り、体感温度が上昇
夏の2階・ロフトの暑さ対策	熱ごもりの改善、夜間の寝苦しさが減少

太陽光がないと「節約効果」が中心と思われがちですが、実は断熱・窓工事には健康面のメリットが大きく、以下のような長期的に暮らしの満足度を高める要素が揃っています。

・乾燥しにくい ・冬でも家全体が均一な温度 ・朝晩の寒暖差が小さくなる

新築で太陽光を載せない場合の注意点（補助金・認定・将来負担）

新築では「太陽光を載せるかどうか」が、補助金の利用可否・光熱費の将来負担・ZEH認定の取得に大きく影響します。

とくに東京都・23区では電気料金の高騰が続いており、太陽光の自家消費によるメリットが大きいため、新築で太陽光を付けない選択はデメリットが大きいという点を理解しておく必要があります。

ここでは、新築で太陽光を載せない場合に起こりやすい注意点を整理します。

①ZEH新築は創エネ必須のため、太陽光なしでは認定不可

ZEH新築の認定基準には「創エネ」（＝太陽光発電）が含まれており、太陽光を載せない住宅はZEHとして認定されません。

●ZEH新築の必須項目

・断熱性能の向上（断熱等級5以上が目安） ・省エネ設備の導入 ・創エネ設備（太陽光発電）←必須 ・一次エネルギー消費量の収支が概ねゼロ

つまり、新築で太陽光を載せない場合は

・ZEH認定が取れない・ZEH住宅向けの補助金が使えない・住宅ローンの優遇枠が狭くなる場合がある

という影響が出ます。

②新築で太陽光なしを選ぶと補助金枠が大幅に減る理由

新築住宅では、太陽光を載せない場合でも補助金そのものが完全に使えなくなるわけではありません。

しかし実際には、利用できる補助制度の“区分”が大きく変わるため、支援額に明確な差が生まれます。

2025年度に新築で利用できる主な制度は、以下の3つです。

【国】みらいエコ住宅2026事業（新築）

みらいエコ住宅2026事業において、新築向けの補助区分は3種類です。

・GX志向型住宅（GXへの協力表明を行った事業者が建築する住宅） ・ZEH水準住宅（太陽光＋高断熱が実質前提） ・長期優良住宅（太陽光は必須ではない）

みらいエコ住宅2026事業では、太陽光の有無ではなく「どの区分で申請するか」によって補助額が変わります。

地域区分に応じて以下の補助が受けられます。

・GX志向型住宅：最大110〜125万円／戸

・長期優良住宅：最大75〜80万円／戸

・ZEH水準住宅：35〜40万円／戸

なお、長期優良住宅とZEH水準住宅については子育て世帯（または若年夫婦世帯であること）が補助要件となっています。

【国】戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業（ZEH支援事業・戸建ZEH）

ZEH支援事業（戸建ZEH）は、太陽光発電システムを搭載した新築ZEH住宅が補助対象となっています。

・明確に太陽光発電の搭載が必須・断熱・省エネ・創エネ（太陽光）を全て満たす必要あり

よって太陽光なしの新築は対象外です。

【東京都】東京ゼロエミ住宅普及促進事業（新築）

東京ゼロエミ住宅普及促進事業で補助を受けるには、太陽光発電システムの設置が必ずしも必要ではありません。

ただし、新築と同時に太陽光を設置する場合は、同じ東京都の「家庭における太陽光発電導入促進事業」を利用するより補助額が多くなる場合があります（特にオール電化の場合）。

【表】家庭における太陽光発電導入促進事業vs東京ゼロエミ住宅普及促進事業

①3.6kW以下の場合

制度名	区分	補助単価	上限額
家庭における太陽光発電導入促進事業	一律	12万円/kW	上限36万円
東京ゼロエミ住宅普及促進事業	オール電化	13万円/kW	上限39万円
東京ゼロエミ住宅普及促進事業	オール電化以外	12万円/kW	上限36万円

②3.6kW超（〜50kW未満）

制度名	区分	補助単価	備考
家庭における太陽光発電導入促進事業	一律	10万円/kW	50kW未満
東京ゼロエミ住宅普及促進事業	オール電化	11万円/kW	50kW以上は対象外
東京ゼロエミ住宅普及促進事業	オール電化以外	10万円/kW	50kW以上は対象外

太陽光なしでも断熱や省エネ設備への補助は利用できますが、太陽光を搭載すると追加の補助枠を併用できるため、総額で大きな差が生まれます。

特に東京都・23区では以下の傾向があります。

・新築時に太陽光を載せると「東京ゼロエミ住宅普及促進事業」で太陽光への補助が上乗せされる・さらにオール電化の場合は補助単価が高くなる・一方、太陽光なしの場合は“本体部分（断熱・省エネ等）だけ”が補助対象となる

この違いにより、太陽光ありのほうが総額で有利になりやすいのが特徴です。

▶太陽光あり／なしの違いをまとめた比較表

制度名	新築（太陽光あり）	新築（太陽光なし）	備考
みらいエコ住宅2026事業（新築）	○（GX志向型住宅、ZEH水準住宅として申請可能）	○（長期優良住宅枠で申請可能）	GX志向型住宅とZEH水準住宅は太陽光＋高断熱が要件レベル。 長期優良住宅は太陽光なしでも可（断熱性能と一次エネルギー消費量で認定の判断をするため） ※ZEH水準住宅、長期優良住宅は子育て世帯または若年夫婦世帯が対象
ZEH支援事業（戸建ZEH）※令和8年度の実施は未定	○（太陽光必須）	×（対象外）	創エネ（太陽光）を含むZEH要件が必須
東京ゼロエミ住宅普及促進事業（東京都）	○（加算額が大きい）	△（対象外・減額の場合あり）	太陽光ありのほうが補助単価が高い
自治体の断熱・省エネ補助	○（対象）	○（対象）	太陽光の有無は問わない。 ただし太陽光ありのほうが加算がある自治体もある

新築で太陽光を載せない場合でも、「長期優良住宅」枠で補助を受けられる制度もあります。

しかし、以下制度の「高額補助枠」は、太陽光発電システムの搭載が前提です。

・ZEH支援事業 ・みらいエコ住宅2026事業（ZEH水準住宅） ・東京ゼロエミ住宅普及促進事業（太陽光搭載加算）

太陽光なしを選ぶと次のような制約が出ます。

・利用できる補助枠が減る ・補助額が数十万〜100万円単位で変わる ・将来の光熱費削減効果が太陽光ありより小さい

東京都では電気代の高騰が続いているため、太陽光なしの新築は長期的な損失につながりやすいのが実情です。

③電気代上昇リスクに弱くなる（自家消費ゼロ）

新築で太陽光を載せない場合、将来の電気料金の上昇分をすべて“購入電力”に頼る形になります。

東京都では電気料金が全国的に見ても高く、今後も電力単価の変動リスクがあるため、以下のような影響が想定されます。

●太陽光あり・なしの違い（平均的な1戸建て想定）

項目	太陽光あり	太陽光なし
昼間の電気代	自家発電で大幅削減	全量購入
電気代上昇の影響	小さい	大きい
年間の電気代負担	約7〜10万円削減	変わらず負担

太陽光を設置しない新築は、ランニングコストの面で長期的に不利になります。

④太陽光なしのメリット（初期費用を抑えられる、屋根デザイン自由）

もちろん、太陽光なしにメリットがないわけではありません。

建築計画の段階で、以下の理由から「太陽光なし」が選ばれるケースもあります。

メリット	内容
初期費用を抑えられる	太陽光＋蓄電池の導入は数十万円〜百万円規模
屋根デザインの自由度が高い	寄棟屋根・三角屋根など、意匠性を優先できる
外観にパネルを載せたくない場合に選びやすい	デザイン重視の施主向け

ただし、メリットは“初期費用・デザイン”に偏っているため、以下と比較した場合総合的には「太陽光あり」のメリットが上回るケースがほとんどです。

・補助金 ・ランニングコスト ・ZEH認定 ・住宅価値

リフォームで太陽光なしを選ぶ場合のポイント

リフォームでは、新築と違い「太陽光なしでも効果を出しやすい」「補助金を使いやすい」というメリットがあります。

都市部（東京都・23区）は屋根形状や日射条件から太陽光が載せにくい住宅も多く、その場合は断熱＋省エネ中心の性能向上リフォームが現実的な選択肢となります。

ここでは、太陽光なしリフォームを検討する際のポイントを整理して解説します。

①太陽光なしで使える補助金（断熱＋省エネのみ）

太陽光なしのリフォームでも、下記のような制度は問題なく活用できます。

・先進的窓リノベ2026事業（高断熱窓の導入） ・給湯省エネ2026事業（エコキュート等） ・みらいエコ住宅2026事業（リフォーム） ・東京都・23区の断熱改修補助（窓・外壁・屋根断熱など）

制度の多くが“設備単位”で補助対象を定めているため、太陽光の有無と関係なく申請できます。

●補助制度の比較表（太陽光なしリフォームで利用可能）

制度名	対象工事	補助額の傾向（最大額）	太陽光の有無
先進的窓リノベ2026事業	高断熱窓・内窓	5〜100万円	不問
給湯省エネ2026事業	エコキュート等	7〜17万円※撤去加算2〜4万円あり	不問
みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）	断熱・窓・設備	40〜100万円（実施するリフォーム工事によって変化）	不問
都・区の断熱補助	窓・外壁・屋根断熱	工事費の1/3など	不問

このように、リフォームの場合は太陽光なしでも複数制度を組み合わせられる点が新築との違いです。

※東京都の補助金について詳しく知りたい方は、以下の記事もご参考にしてみてください。

【関連記事】

【2025年最新】ZEHリフォームは補助金でお得に！東京都・23区・国の支援制度と費用例を徹底解説（後半）

②太陽光なしリフォームの費用相場（断熱・省エネのみ）

主要工事だけを組み合わせた場合の費用目安は次の通りです。

●代表的な工事費の目安

工事内容	費用目安
内窓（1窓〜全室）	8〜50万円
玄関ドア交換	25〜45万円
外壁断熱（付加断熱）	120〜200万円
屋根断熱（吹付・ボード）	25〜70万円
エコキュート	25〜45万円
高効率エアコン（1〜2台）	15〜40万円

本格的な断熱リフォームを行うと、総額は80〜250万円程度が一般的です。

③太陽光なしリフォームの光熱費削減効果（年4〜7万円程度）

断熱改善＋省エネ設備の更新だけでも、東京都の平均的な住宅では年間4〜7万円の光熱費削減が期待できます。

●工事別の削減額目安（東京都）

工事内容	年間削減効果（目安）	備考
内窓	1〜2万円	夏冬のエアコン負荷を大きく低減
断熱材追加	1〜3万円	築20年以上の家は効果が出やすい
エコキュート	1.5〜2.5万円	給湯の電力消費を大幅に削減
高効率エアコン	0.5〜1万円	部屋数が多いほど効果が増える

太陽光ありのような「発電による大幅削減」はありませんが、断熱＋設備の効率化だけでも着実にランニングコストを下げられます。

④太陽光ありリフォームとの違いと比較（内部リンクを挿入する部分）

ここでは、太陽光ありの場合との違いを簡潔に比較します。

●太陽光あり／なしの比較（リフォーム）

項目	太陽光あり	太陽光なし
補助金	多い（都・区含む）	設備単位の補助が中心
削減額	年間10〜15万円以上	年間4〜7万円
初期費用	高め（80〜200万円追加）	控えめ
回収期間	10〜18年	10〜30年程度（工事内容により変動）
効果の安定性	高い（発電＋断熱）	中（断熱＋設備）

太陽光ありの方が総合的に有利ですが、立地や屋根条件によっては太陽光なしのほうが現実的なケースもあります。

➡詳しくは以下の記事もご覧ください。

【関連記事】

太陽光ありのZEHリフォーム費用を徹底解説｜補助金で初期負担を抑える方法と回収シミュレーション（前半）

ファミリー工房では、ZEHリフォームの施工はもちろん、補助金の申請から書類提出、完了報告までをワンストップで承ります。 施主様は面倒なお手続きなく、快適な住まいを手に入れられます。無料で現地調査・お見積もりを承っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください！ ＞＞無料お見積もり・ご相談はこちら｜ファミリー工房