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ZEH基準とは?断熱・省エネ・創エネの評価項目と今後の動向をわかりやすく解説(後半)

前半では、ZEH基準の基本的な考え方や、断熱・省エネ・創エネそれぞれの重要性について整理しました。

とはいえ、「具体的にどの部分をどう改修すればZEH水準に近づくのか」「補助金を使うならどんな工事が対象になるのか」と疑問に思う方も多いでしょう。

後半では、ZEH基準を満たすための具体的な改修ポイントと、基準に対応した主な補助金制度を紹介します。

さらに、東京都や足立区の支援制度もあわせて解説。

基準を理解しながら工事計画を立てることで、より効率的に省エネ化を進められます。ぜひ参考にしてみてください。

>>ZEH基準についての基礎知識は“ZEH基準についてまとめ前半”をご覧ください。

ZEH基準を満たすための改修ポイント

ZEH基準をクリアするには、単に高性能な設備を導入するだけでなく、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3要素をバランスよく組み合わせることが重要です。


ここでは、リフォームで基準を満たすための代表的な改善ポイントを紹介します。

断熱性能の向上―外皮からの熱損失を防ぐ

ZEHのベースとなるのは、外気の影響を受けにくい高断熱な住まいです。


特に既存住宅では、窓・外壁・屋根・床といった「外皮部分」の断熱改修が効果的です。

改修部位主な工法・対策効果
窓内窓の設置、複層ガラス・Low-Eガラスへの交換冷暖房効率の大幅改善
外壁断熱材の増し張り、外張り断熱工法外気温変化の影響を軽減
屋根・天井吹き込み断熱、遮熱塗料などの採用夏場の熱こもりを防止
床下断熱材敷設、気流止め施工冬の底冷え対策に有効

東京都などの6地域区分では、新築であればUA値0.6以下、既存住宅の場合は0.87以下を目安に設計・改修を行うとZEH基準を満たしやすくなります。

省エネ設備の導入―エネルギー使用量を減らす工夫

ZEH基準では、家庭で使う一次エネルギーの削減率が20%以上求められます。


リフォームでは、古い設備を高効率タイプに更新することでこの要件を満たしやすくなります。

設備カテゴリ改修・導入の例ポイント
空調高効率エアコン、全館空調システム室内の温度ムラを減らし快適性も向上
給湯エコキュート、ハイブリッド給湯器給湯省エネ事業の補助対象。最大20万円/台(撤去加算あり)
照明LED照明、調光機能付きシステム小さな省エネ効果の積み重ねが大切
換気熱交換型換気システム冷暖房ロスを抑えながら空気を循環

これらを組み合わせることで、家庭全体の消費エネルギーを大幅に減らせる可能性があります。

創エネルギー設備の活用―太陽光発電+蓄電池でエネルギー自給へ

ZEH基準の達成に欠かせないのが創エネルギー設備の導入です。


太陽光発電システムを設置し、発電した電力を家庭内で使用することでエネルギー収支をゼロに近づけます。

さらに、蓄電池を併用すれば以下のような効果が得られます。

・昼間の余剰電力を夜間に使用

・停電時の非常電源として活用

・売電によるランニングコスト削減

また、エネルギーの使用状況を可視化できるHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を導入することで、家庭内のエネルギー管理をより効率的に行えます。

創エネ設備を導入することで、光熱費の削減だけでなく、災害時の安心感やエネルギー自立という価値も得られます。

改修の順番とバランスが重要

ZEH基準は、「断熱」「省エネ」「創エネ」のどれか1つだけを強化しても達成できません。


まずは断熱改修で“使うエネルギーを減らす”基盤をつくり、次に高効率設備で省エネ化を進め、最後に太陽光発電で創エネをプラスする。

この流れで進めることで、効率的かつ確実に基準を満たせます。

改修計画を立てる際は、ZEHに詳しい専門業者に相談し、全体のバランスを見ながら進めることが成功の鍵です。

ZEH基準に対応した主な補助金制度

ZEH基準を満たす住宅は、国や自治体のさまざまな補助金制度の対象になります。


基準を理解しておくことで、新築・リフォームのどちらでも費用負担を大きく軽減できる可能性があります。


ここでは、現行年度で利用できる代表的な制度を紹介します。

①ZEH支援事業(戸建ZEH)※新築向け、令和8年度の実施は未定

※ここでは参考として令和7年度分の情報を掲載しています。令和8年度の実施、および要項については公式サイトから最新の情報をご確認ください。

ZEHの普及を目的として国が実施している代表的な補助制度です。


対象は新築住宅や建売住宅が中心で、ZEHビルダー登録事業者を通じて申請します。

対象内容補助上限額
新築住宅・建売住宅ZEH・ZEH+・NearlyZEHの建設費補助55万円/戸(ZEH+は90万円/戸)+αの加算あり

太陽光発電や蓄電池を組み合わせた住宅、地域特性に配慮した高断熱住宅には加算措置もあります。


ZEHビルダーを通じて建設することが申請の必須条件です。

参考:ZEH支援事業(戸建ZEH)公式サイト

②東京ゼロエミ住宅普及促進事業(東京都)

東京都独自のZEH相当基準を満たす新築住宅に対して、建設費の一部を補助する制度です。


ZEHよりも厳しい基準が設定されていますが、補助額も大きく設定されています。

対象内容補助上限額
新築住宅(注文・建売)ZEH水準以上の断熱・省エネ性能を備えた住宅■住宅建設費:最大240万円(等級・設備により変動)
■太陽光発電設備、蓄電池及びV2Hの設置費・3.6kWまで:上限36〜39万円・3.6kW〜50kW未満:10〜11万円/kW

環境性能の高い住宅を建てることで、都の「カーボンハーフ実現」政策にも貢献できます。


建築計画の段階からZEH基準を意識して設計を進めることがポイントです。

参考:東京ゼロエミ住宅普及促進事業 公式サイト

③みらいエコ住宅2026事業

新築・リフォームの双方に対応しています。


ZEH水準を含む高性能住宅や、省エネ基準の引き上げを伴う住宅が補助対象です。

対象主な内容補助上限額
新築・既存住宅ZEH水準の新築、断熱改修、高効率設備導入など新築住宅:40〜125万円
リフォーム:最大40〜100万円(内容により変動)

ZEH水準の住宅を建てる場合や、既存住宅をZEH相当に改修する場合に活用しやすい制度です。

参考:みらいエコ住宅2026事業 公式サイト

④先進的窓リノベ事業2026

住宅の外皮性能(断熱性能)を高めるための補助制度です。

リフォームについて利用可能で、窓やガラスを高断熱タイプにすることで補助が受けられます。

対象住宅内容補助上限額
戸建・集合住宅高断熱窓・ガラスの交換、内窓の設置、ドア交換最大100万円(住宅規模による)

外皮性能(UA値)の向上はZEH基準の根幹。
この制度を活用することで、エネルギーロスを大幅に抑えられます。

参考:先進的窓リノベ2026事業 公式サイト

⑤給湯省エネ事業2026

高効率給湯器(エコキュート・ハイブリッド給湯器・家庭用燃料電池など)の導入を支援する制度です。


ZEH基準の「一次エネルギー消費量削減」に直結します。

対象機器内容補助額
高効率給湯器全般エコキュート、ハイブリッド給湯器、家庭用燃料電池など1台あたり7〜17万円(撤去加算あり+2〜4万円)

新築・リフォーム問わず、給湯機器を更新する際に活用可能です。

参考:給湯省エネ2026事業 公式サイト

⑥自治体独自の補助金(東京都・足立区など)

東京都や足立区では、国の制度と併用できる独自の支援制度も設けられています。

自治体補助内容備考
東京都太陽光発電・蓄電池・断熱改修などの導入支援「東京ゼロエミ住宅」や環境施策と連動
足立区省エネ設備や断熱リフォームへの補助年度ごとに条件・金額が変更される可能性あり

これらの自治体補助は年度によって内容が変わるため、最新情報の確認が欠かせません。

補助金を賢く組み合わせてZEH化を実現

ZEH基準を満たす住宅は、国・都・区の補助金を組み合わせて活用することで、建設費・改修費の負担を大幅に軽減できます。


ただし、同一工事への重複申請は認められないため、制度ごとの対象範囲を整理することが大切です。

ファミリー工房では、東京都および足立区を中心に、補助制度の最新情報を踏まえた最適な活用プランを提案しています。


ZEH基準に基づく設計・施工・申請サポートまでトータルで対応し、理想の省エネ住宅づくりを支援します。

ファミリー工房では、ZEHリフォームの施工はもちろん、補助金の申請から書類提出、完了報告までをワンストップで承ります。
施主様は面倒なお手続きなく、快適な住まいを手に入れられます。無料で現地調査・お見積もりを承っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください!

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よくある質問(FAQ)

Q1.ZEH基準を満たすには、どのくらいの断熱性能が必要ですか?

A.地域区分によって異なりますが、東京都を含む6地域ではUA値0.6以下(新築ZEH基準)が目安です。

※既存住宅のリフォームでは0.87以下(省エネ基準相当)を目安とするケースもあります。


UA値とは、住宅全体からどの程度熱が逃げやすいかを示す「外皮平均熱貫流率」で、この数値が低いほど断熱性能が高い住宅です。


外壁・屋根・窓など、外皮全体の断熱改修や高性能サッシの採用が基準達成のポイントになります。

Q2.太陽光発電は必ず設置しなければなりませんか?

A.基本的には創エネルギー設備の導入が必須です。


ZEHの「ネット・ゼロ・エネルギー」は、断熱・省エネでエネルギー消費を減らし、太陽光発電などで創り出すエネルギーで差し引きをゼロに近づける設計思想です。


なお、建物の形状や立地条件で設置が難しい場合は、「Nearly ZEH(ニアリーゼッチ)」や「ZEH Oriented」として扱われる場合もあります。

Q3.ZEH基準を満たすのに、どのくらいの費用がかかりますか?

A.新築の場合は一般的な住宅よりも100〜200万円前後のコスト増が目安です。


ただし断熱性能の向上や太陽光発電設備の導入によって、光熱費を年間10万円以上削減できるケースもあり、長期的には費用を相殺できることが多いです。


リフォームの場合も、補助金を併用すれば自己負担を大きく抑えることが可能です。

Q4.ZEH基準を満たしていないと、将来的に不利になりますか?

A.はい、将来的には住宅性能の“最低ライン”として位置づけられる可能性が高いです。

国は2030年までに新築住宅の平均でZEH水準を確保する目標を掲げており、将来的に不動産評価や売却時の価値にも影響する可能性があります。


今後の住宅づくりでは、ZEH基準を前提とした設計が主流になるでしょう。

Q5.既存住宅でもZEH基準を満たせますか?

A.構造や築年数によっては難しい場合もありますが、段階的な改修でZEH水準に近づけることは可能です。


断熱改修・高効率給湯器・太陽光発電などを組み合わせ、住宅性能を総合的に引き上げていく方法が現実的です。


ファミリー工房では既存住宅の診断から改修プラン提案、補助金申請までサポートしています。

まとめ

ZEH基準とは、住宅の断熱性や省エネ性能を高め、再生可能エネルギーを活用して年間のエネルギー消費量を実質ゼロに近づける基準です。


新築・リフォームを問わず、この基準を意識した住宅づくりが今後のスタンダードになっていくでしょう。

ZEH基準を満たす住宅は、国や東京都、足立区などの補助金を利用することで、初期費用を大幅に抑えられます。


そして断熱・省エネ・創エネの3要素をバランス良く取り入れることで、快適性と経済性を両立した住まいを実現できるでしょう。

ファミリー工房では、ZEH水準のリフォーム・新築に関する設計提案から補助金申請のサポートまで一貫対応。
東京都内での実績も豊富にあり、地域特性を踏まえた最適なプランニングを行っています。

「ZEH基準に合う住宅を建てたい」「補助金を活用して省エネ化を進めたい」とお考えの方は、ぜひファミリー工房までお気軽にご相談ください。

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>>ZEH基準についての基礎知識は“ZEH基準についてまとめ前半”をご覧ください。

監修者
阿部 智康
株式会社ファミリーグループホールディングス

Manager

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とくに、弊社のサービスの企画では、建設業の川上から川下までを把握して、社内のモチベーションアップの策を出すのが得意です。
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保有資格:2級建築施工管理技士

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