ZEHリフォームのよくあるトラブル事例と回避のコツ｜補助金活用や業者選びのポイントも解説（後半）

断熱＋省エネ＋創エネで年間エネルギー収支をゼロに近づけるために「ZEH（ゼッチ）リフォーム」を検討される方が増えています。

しかし中には「業者の対応が不十分だったらどうしよう」「補助金をうまく使えなかったら損をするのでは？」と不安に思う方も多いでしょう。

前半の記事では、ZEHリフォームにありがちなトラブル事例や注意すべきポイントを整理しました。

後半では、信頼できる業者を選ぶためのチェックポイントや、補助金を正しく活用するための注意点を解説。

さらに実際の成功事例やFAQも交え、安心してZEHリフォームを進めるための具体的な道筋を提示します。前半と合わせてぜひご参考にしてみてください。

＞＞ZEHリフォームによくあるトラブルや対処法については“ZEHリフォームによくあるトラブル事例まとめ”をご覧ください。

1 ZEHリフォーム業者選びのコツ
2 ZEHリフォーム補助金制度を正しく活用するために
- 2.1 代表的な補助金制度
- 2.2 補助金活用の注意点
3 ZEHリフォームのモデルケース紹介
4 ZEHリフォームについてよくある質問（FAQ）
5 まとめ

ZEHリフォーム業者選びのコツ

リフォームを成功させるには、適切な業者選びが欠かせません。

ZEHリフォームは一般的なリフォームと比べて専門知識や補助金申請のノウハウが必要となるため、業者によって仕上がりや負担額に大きな差が出ます。

ここでは、安心して任せられる業者を選ぶための具体的なチェックポイントを解説します。

ZEHリフォームの施工実績を確認する

ZEH対応の施工実績は、業者を選ぶうえで最も重要な指標です。

実績が豊富な業者は、断熱性能や設備選びに加え、補助金制度の条件を満たすためのノウハウを持っています。

たとえば過去にBELS評価※を取得した物件を手がけている業者は、性能証明の手続きにも慣れており、申請がスムーズに進みやすいでしょう。

※：BELS評価とは……建物の省エネ性能を第三者機関が評価し、星や数値で示す制度です。住宅のエネルギー消費性能を客観的に確認できます。

補助金申請のサポートができるかどうか

補助金の申請は複雑で、締切や条件を守らなければ不採択になるリスクもあります。

不安な場合は、申請代行やサポートをしてくれる業者を選ぶと安心です。

たとえば専門スタッフが補助金の書類作成や提出まで対応してくれる業者なら、面倒な手続きを任せられ、不承認リスクを大幅に減らせます。

見積もりの透明性をチェックする

内訳が不明瞭な見積もりは、追加費用が発生するトラブルの原因になりがちです。

断熱材や窓の性能値、給湯器の型番などを具体的に記載している業者を選びましょう。

たとえば窓リフォームの見積もりで「Low-E複層ガラス」や「アルゴンガス入り」「断熱等級4対応」と明記している業者は信頼性が高く、性能が保証されやすいです。

アフターサポート体制を確認する

施工後の不具合や設備トラブルに備えて、保証やアフターサービスの内容を確認することも重要です。

例を挙げると、工事後に5年保証を付けてくれる業者や、定期点検を無料で実施する業者は、長期的に安心できる業者だといえます。

第三者評価や資格の有無を確認する

省エネ建築診断士※1　やZEHビルダー※2　登録の有無など、第三者の評価や資格を持っている業者は、基準を満たすための知識と実績を備えている証拠です。

たとえば国のZEHビルダーに登録されている業者は、補助金対象の条件に沿った提案をしてくれるため安心して任せられるでしょう。

※1：省エネ建築診断士とは……住宅や建物の断熱性能や設備効率を診断し、省エネ改修の提案を行う民間資格です。建物のエネルギー使用状況を分析し、改善方法を助言します。

※2：ZEHビルダーとは……国に登録された、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の普及目標を掲げている住宅会社・施工会社のことです。ZEH基準に対応した設計・施工を行う事業者として公表されています。

コミュニケーションの丁寧さを見極める

契約前の相談対応で、専門用語をかみ砕いて説明してくれるかどうかは重要なポイントです。丁寧な対応をする業者ほど、工事中やアフターケアでも誠実な対応が期待できます。

たとえば“この設備を入れるとUA値※が〇〇まで下がり、補助金の条件を満たせます”と具体的に説明してくれる業者は信頼できます。

※UA値とは……住宅の断熱性能を示す数値です。外壁や窓などからどれだけ熱が逃げるかを表し、数値が小さいほど断熱性が高い住宅といえます。

ベストな業者選びのためのチェックリスト

ZEHリフォームの施工実績が豊富か
補助金申請をサポートしてくれるか
見積もりの内訳が明確か（断熱材や窓、設備の仕様が記載されているか）
工事後の保証やアフターサービスが整っているか
ZEHビルダー登録や専門資格を持っているか
担当者が丁寧に説明してくれるか（専門用語をかみ砕いて話せるか）

ZEHリフォームでは信頼できる業者を選ぶことが成功である、と言っても過言ではありません。またZEHリフォームは工事費が高額になりやすく、補助金の活用が前提となります。

本項でご紹介した優良業者の見極め方をご参考にしていただければ、少なくとも悪徳業者には引っかかりにくくなります。

それでも不安な場合は口コミやレビューを確認し、判断されるとよいでしょう。

ファミリー工房では、ZEHリフォームの施工はもちろん、補助金の申請から書類提出、完了報告までをワンストップで承ります。
施主様は面倒なお手続きなく、快適な住まいを手に入れられます。無料で現地調査やお見積もりを承っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください！

＞＞無料お見積もり、ご相談はこちら｜ファミリー工房

ZEHリフォーム補助金制度を正しく活用するために

ZEHリフォームは初期費用が高額になりがちですが、補助金を活用すれば負担を大幅に軽減できます。

ここでは、代表的な補助制度と利用する際の注意点を詳しく解説します。

代表的な補助金制度

【国のZEH補助金制度（2026年4月時点）】

※掲載時点での情報であり、制度は途中で終了や取りやめになる場合があります。必ず最新情報をご確認ください。

制度名	主な対象	申請者	補助額の目安	補足
住宅省エネ2026キャンペーン（リフォーム）・先進的窓リノベ2026事業・みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）・給湯省エネ2026事業・賃貸集合給湯省エネ2026事業	窓・躯体断熱・給湯器などの省エネ改修	登録事業者経由	数万〜数十万円（内容による）	窓・断熱・給湯器それぞれに制度あり（併用可）
既存住宅の断熱リフォーム支援事業	断熱材・断熱窓などを設置する省エネ改修を行う個人	登録事業者が申請	戸建上限120万円／戸（補助率：対象経費の1/3）	製品・部位ごとに性能要件あり（窓・ドア・天井・床・外壁など）

※1：ZEHビルダーとは……国に登録された、ZEHの普及目標を掲げている住宅会社や施工会社のことです。ZEH基準に対応した設計や施工を行う事業者として公表されています。

※2：BELS（べルス）評価とは……建物の省エネ性能を第三者機関が評価し、星や数値で示す制度です。住宅のエネルギー消費性能を客観的に確認できます。

住宅省エネ2026キャンペーン

「住宅省エネ2026キャンペーン」は、断熱改修や高効率給湯器設置など幅広いリフォーム工事を対象とする国の補助制度です。

ZEHリフォームで必要となる「窓の高断熱化」「断熱材施工」「高効率設備の導入」などが網羅されているため、比較的利用しやすい制度といえます。

複数の工事を組み合わせると補助額が増え、結果的に費用を大きく抑えることが可能です。

みらいエコ住宅2026事業（リフォーム型）

みらいエコ住宅2026事業は「住宅省エネ2026キャンペーン」のうちの1つで、省エネ改修やバリアフリー工事が幅広く対象になります。

特に断熱改修や省エネ設備の導入といったZEHリフォームの主要工事をカバーしています。

補助額は大規模なものではないものの、他の制度と組み合わせることで大きな効果を発揮します。

東京都・自治体の補助制度

国の制度とは別に、東京都や23区をはじめとした自治体でもZEHリフォーム向けの補助金を設けています。

【東京都のZEHリフォーム向け補助制度（2026年版）】

※2026年度（令和8年度）の要項については追って発表予定。ここでは令和7年度の情報を掲載しています。

補助制度名	対象工事	補助金額	備考
家庭における太陽光発電導入促進事業	太陽光パネル、架台、防水工事、機能性PV	＜新築住宅＞・3.6kW以下の場合：12万円／kW（上限36万円）・3.6kWを超える場合：10万円／kW（50kW未満）＜既存住宅＞・3.75kW以下の場合：15万円／kW（上限45万円）・3.75kWを超える場合：12万円／kW（50kW未満）（条件により加算あり）	戸建、集合住宅両対応（条件あり）
太陽光発電システムに係るパワーコンディショナ更新費用助成事業	太陽光発電に関するパワコン更新	上限10万円／台（補助対象経費の1/2）	機器条件あり
家庭における蓄電池導入促進事業	家庭用蓄電池	蓄電容量：12万円／kWh※助成対象経費（税抜）が上限※DR実証に参加する場合：上記助成額に10万円の加算	定置型蓄電池が対象。HEMS連携必須。
既存住宅における省エネ改修促進事業	高断熱窓やドア、断熱材、高断熱浴槽など	窓：最大130万円／戸※防犯窓＋高断熱窓の場合は最大325万円／戸断熱材：最大100万円　など	窓は防犯仕様付きで最大325万円まで加算可
熱と電気の有効利用促進事業	エコキュートや太陽熱、地中熱利用、ヒートポンプ	太陽熱：55万円／戸地中熱：180万円／台エコキュート：最大22万円／台（DR実証加算ありの場合）	エネファームも対象。蓄熱設備も加算あり
戸建住宅におけるV2H普及促進事業	EVとの電力連携（V2H）設備	最大100万円／戸※助成率1/2	条件によっては加算あり（例：家庭用蓄電池との併設）
リフォーム瑕疵保険加入支援	上記工事の瑕疵保険加入費	一律7,000円／件	対象制度と同時申請が条件
分譲マンション省エネ型給湯器導入促進事業	エコジョーズやエコフィール等	上限5〜10万円／台（棟数で変動）	管理組合などからの申請が必要
東京都ゼロエミ住宅普及促進事業※新築限定	ZEH水準以上の新築戸建（都内）	最大240万円／戸	実際に助成対象として認められるかどうかは、建売を取り扱う販売事業者が助成制度に対応しているかどうかが鍵。建売住宅で利用されることも多い

※最新の申し込み状況は公式サイトをご確認ください。

東京都のZEHリフォーム補助金制度は、国の制度と併用できる点が大きな特徴です。

また区の補助金についても、東京都や国の補助金と併用が可能な場合がほとんどです。

地域によっては断熱改修や太陽光発電の設置に対して追加の補助が出るため、結果的に自己負担を大幅に下げられるケースも多くみられます。

【国・や東京都、区の補助金について詳しく知りたい方はこちら】

【2025年最新版】ZEHリフォームに使える補助金を徹底解説！制度・対象工事・併用のコツ

補助金活用の注意点

申請期限を必ず確認する

補助金は予算が限られており、早期に締め切られることも珍しくありません。

そのため工事計画を立てる際には、必ず申請の受付期間と予算消化状況をチェックしておく必要があります。スケジュールに余裕を持ち、早めに申請準備を進めることが肝心です。

対象工事かどうかを事前にチェックする

すべての工事が補助対象になるわけではありません。たとえば「窓交換」は対象でも「内装リフォーム」は対象外など、制度ごとに範囲が異なります。

対象工事かどうかを事前に確認し、見積もり時点で補助対象を明確にしておくと、申請時に慌てずに済みます。

必要書類を業者と分担して用意する

補助金申請には工事証明書や製品証明書など、専門的な書類が必要です。これらは施工業者にしか発行できないものが多いため、業者の補助金対応力が申請成功のカギを握ります。

補助金申請の実績が豊富な業者であれば、必要書類の手配から申請サポートまでスムーズに対応してくれるため安心です。

ZEHリフォームのモデルケース紹介

ZEHリフォームは、設備を組み合わせるだけでは費用対効果を正しく判断できません。

断熱性能、創エネ容量、補助金適用条件、資金計画を同時に整理する必要があります。

ここでは東京都23区の戸建て住宅を想定した試算モデルをもとに、改修内容と効果の目安を具体的に確認してみましょう。

※いずれも実在の施工事例ではなく、条件を設定したシミュレーションです。

【ケース①】断熱改修＋太陽光＋蓄電池を組み合わせたシミュレーション

区分	内容
想定条件	・所在地：東京都23区想定・延床面積：約100㎡・築年数：約25年・世帯人数：4人・年間電気代（改修前）：約30万円
改修内容	・断熱：外壁と屋根へ断熱材追加・開口部：高断熱窓へ交換・創エネ：太陽光発電約5kW・蓄電：蓄電池約7kWh
試算結果	・年間電気代（改修後）：約18万円・年間削減額：約12万円・停電時対応：最低限の生活電力を確保可能

※電気料金単価や自家消費率により削減額は変動します。

■ このケースの確認ポイント

この構成で最も重要なのは、断熱性能を先に高めている点です。断熱が不十分なまま太陽光容量を増やしても、消費電力量の削減につながらず、費用対効果が下がります。

確認すべき項目は次のとおりです。

・現在の年間電気使用量（kWh）・屋根の有効設置面積・既存の外皮性能（UA値やηAC値※）・売電単価と自家消費率

※ηAC値（イータ・エーシー値）とは……冷房期に窓などから室内へ入る日射熱の割合を示す指標です。数値が小さいほど日射を遮りやすく、夏の冷房負荷を抑えやすくなります。

さらに、蓄電池は「停電対策」と「電気代削減」のどちらを主目的にするかで容量設計が変わります。導入前に、非常時に動かしたい家電を具体的に書き出しておくと容量が選びやすくなります。

【ケース②】補助金を活用した費用圧縮のシミュレーション

区分	内容
想定条件	・所在地：東京都23区想定・築年数：約20年・断熱改修＋高効率給湯器導入・工事費総額：約150万円
改修内容	・断熱：窓・外皮の性能向上・設備：高効率給湯器設置・制度：国の住宅省エネ関連補助＋東京都補助
試算結果	・国補助：約60万円・自治体補助：約20万円・実質負担額：約70万円

※補助金額は上限・対象要件・申請時期により変動します。

■ このケースの確認ポイント

補助金は「合計額」だけを見ると誤解が生じます。

重要なのは入金時期と支払い時期のズレです。

補助金は後払いになるケースが多く、一時的に全額を立て替えなければならない可能性があることも考慮しておきましょう。

確認すべき項目は次のとおりです。

・補助金の交付決定時期
・実績報告期限
・補助対象工事の範囲
・申請に必要な書類（契約書・領収書・性能証明書など）

また、住宅ローンを利用する場合は、補助金受給後に繰上返済を行うのか、そのまま運用するのかを事前に決めておくと資金計画が安定します。

【ケース③】断熱改修による快適性向上のシミュレーション

区分	内容
想定条件	・所在地：東京都23区想定・延床面積：約90㎡・築年数：約30年・冬季に結露や底冷えが発生
改修内容	・開口部：単板ガラスから複層ガラスへ交換・断熱：壁断熱材を追加施工
試算結果	・室温差（冬）：約3〜5℃改善・年間光熱費削減：約8〜10万円・結露発生頻度：大幅に軽減