マンションリフォームしたい人必見！費用相場や補助金、依頼時のポイントを解説

「マンションリフォームで住みやすい家にしたい」とお考えではありませんか？長年住んでいるマンションは経年によってところどころ古さが気になったり、もっと使いやすくしたいと思ったりすることも多いものです。

また最近では、築年数の古い中古マンションを購入し、フルリフォームして現代らしい間取り・内装・設備にするご家庭も増えています。

本記事では、マンションリフォームの基礎知識について徹底解説。費用の目安や補助金といった気になる情報はもちろん、住みながらできるマンションリフォーム・できないリフォーム、業者選びや相談のポイント、注意点についてもご説明します。

マンションリフォームに興味がある方や、マンションリフォームを検討し始めた方はぜひご参考にお読みください。

マンションリフォームの費用相場は？

マンションをフルリフォーム（※）した場合の費用相場は800万～1200万円です。1㎡あたりなら15万～17万円換算です。

※間取り変更や水回りの交換、内装の変更や造作家具の設置、その他解体・工事費用等を含む

また、水回りなど一部のみリフォームする場合や、和室を洋室に変更するリフォーム、フローリング張り替え等のリフォーム費用の目安については以下のとおりです。

※上記は一般的な費用の目安であり、業者によっても価格設定が異なります。

なお、水回りのリフォームについては3～4箇所をセットで依頼することでトータルコストを抑えられるケースが多いです。
水回りで複数箇所のリフォームを考えておられる場合は、リフォーム業者に相談してみることをおすすめいたします。

マンションリフォームに使える補助金は？

マンションリフォームの内容によっては、国や自治体の補助金を利用することができます。特に、断熱性能を上げるためのリフォームや子育てしやすい家へのリフォーム、介護・バリアフリー化のためのリフォームでは補助金が適用される可能性があります。

マンションリフォームで使える可能性のある補助金は次の5つです。

・長期優良住宅化リフォーム推進事業

・断熱リフォーム支援事業（先進的窓リノベ事業）

・子育てエコホーム支援事業（2024年度）

・介護保険の介護・バリアフリーリフォーム補助金

・その他自治体の補助金や減税措置

それぞれくわしく見ていきましょう。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、国土交通省が主導して実施している補助金制度です。
住宅の性能向上リフォームや子育て世帯向けの改修、バリアフリー回収やテレワークのための環境整備工事などが対象となっており、施工費用の3分の1（最大250万円まで）が補助されます。

※事業者登録を済ませていないリフォーム業者の場合、令和5年度分の申請には間に合わない可能性があります。補助申請ができるか知りたい方は、上記URLから問い合わせるか、リフォーム業者に確認されることをおすすめします。

断熱リフォーム支援事業（先進的窓リノベ事業）

断熱リフォーム支援事業（通称：先進的窓リノベ事業）は、高性能の断熱窓にリフォームをする場合に利用できる補助金制度です。こちらはマンション内の窓リフォームのみが対象となります。

2023年（令和5年）に実施されていた補助金制度で、申請が受理された場合、1戸につきリフォーム金額の1/2相当、最大200万円までの補助を受けられます。ただし、2023年実施の同制度には工事請負契約日が遅くとも2023年12月31日までとの規定が設けられている点に注意が必要です。

なお、先進的窓リノベ事業は2024年にも同様の制度が実施されることが閣議決定されているため、本記事では2024年度の内容で決定されている事項についてお伝えします。

【2024年度】子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム事業とは、物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯や若者夫婦世帯を対象にした補助金制度です。2023年に実施されていた「こどもエコすまい支援事業（現在は募集終了）」の後継制度として、2023年11月に実施が発表されました。

子育てエコホーム支援事業は新築・リフォームともに利用できる補助金制度で、リフォームでは住宅の省エネ改修や子育て対応改修、バリアフリー改修等を行った場合に20万～45万円が補助されます。

また、子育て世帯・若者夫婦世帯がマンションなどの既存住宅を購入してリフォームする場合は、最大60万円まで補助を受けられます。

介護保険の介護・バリアフリーリフォーム補助金

介護保険に加入していて、かつ要介護・要支援認定を受けているご家族がいらっしゃる場合は、保険給付によって住宅改修に関する助成を受けられます。対象となる工事には手すりの設置や段差の解消、滑りにくい床材への変更などの規定が設けられており、認定されると14～18万円が補助されます。

なお、補助を受けたい場合ははじめにケアマネージャーへ相談する必要がある点に注意しましょう。

その他自治体の補助金や減税措置

自治体によっては独自のリフォーム補助金・助成金制度を設けている場合もあります。

【自治体の補助金・助成金制度の例】

　・東京都足立区の「足立区住宅改良助成制度」：最大30万円を補助（箇所により別途上限あり）

　・埼玉県川口市の「令和5年度(2023年度)川口市住宅リフォーム補助金」：工事費用の5％（最大10万円）を補助

自治体の補助金は国の補助金と財源が異なるため、併用できるケースがほとんどです。

また、中古マンションにおいて一定要件を満たしたリフォームを行う場合、減税措置が受けられます。具体的には耐震やバリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅化などのリフォームが対象となります。

　・住宅ローン減税

　・贈与税の非課税措置

　・リフォーム促進税制

ご自身が行うリフォームが減税対象になるかを知りたい場合は、リフォームの実績・経験が豊富な業者へ相談してみましょう。

マンションリフォームは住みながらできる？工事期間の目安

マンションリフォームをご検討中の方の中には「マンションにそのまま住みながらリフォームできるの？」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか？

結論からいえば、マンションリフォームには「住みながらできるもの」「住みながらできないもの（仮住まいが必要なもの）」があります。

そのままマンションに住みながら進められるリフォーム

以下のリフォームでは、マンションに住みながら工事を進められます。

【住みながらできるリフォーム】

　・キッチンリフォーム

　・浴室リフォーム

　・洗面所リフォーム

　・トイレリフォーム

　・窓リフォーム

　・壁紙リフォーム

　・床のリフォーム

　・クローゼットの増設リフォーム

　・一部の部屋のみのフローリング張り替え　など

これらはやや不便ながらも、住みながらリフォームを進められます。

仮住まいへ一時引っ越しが必要なリフォーム

以下のリフォームは住みながらの工事が難しく、一時的に仮住まいへの引っ越しが必要です。

【住みながら出来ないリフォーム】

　・大がかりな水回り工事（複数箇所をまとめて工事する場合、位置変更をする場合など）

　・家全体のリフォーム（間取り変更、下地や断熱材交換など）

また、リフォームの際には粉塵が舞うため、ホコリのアレルギーをお持ちの方は小規模であっても仮住まいを用意したほうがいい場合もあります。

マンションリフォームの工事期間の目安

マンションリフォームの工事期間は内容によっても変わります。
まず、フルリフォームの場合は短くても1ヵ月、平均的には2～4ヵ月程度が必要です。

打ち合わせや工事の申請許可等を含めると、フルリフォームするなら3～6ヵ月はかかると考えておいたほうがよいでしょう。

なお、マンションの一部のみをリフォームする場合は工事期間も短く済みます。

ただし、上記の期間は配管の移動等を含まない工事の場合の目安となります。配管工事やデザイン変更、広範囲をリフォームする場合は工事期間も長くなるので、必ずリフォーム業者に確認しておきましょう。

マンションリフォームを業者に依頼するときのポイントは？

マンションリフォームを業者に依頼する際には、業者選びと依頼のしかたを工夫すると成功しやすくなります。

本項ではマンションリフォーム業者選びのポイント、業者に相談する際のポイントをご紹介します。

マンションリフォーム業者選びのポイント7つ

マンションリフォームが成功するかどうかは業者選びにかかっているといっても過言ではありません。

優良業者は打合せや見積もりもスムーズですし、こちらの希望を汲み取ったうえで最適なリフォームプランを提案してくれます。

そんな優良業者を見極めるポイントは次の7つです。

1.マンションリフォームの実績が豊富

2.さまざまな施工事例を見せてくれる

3.担当者の知識が豊富

4.質問に対する回答が的確、対応もスピーディー

5.口コミ評価がいい

6.要望をじっくり聞いてくれたうえで提案をしてくれる

7.幅広いリフォームに対応してくれる

優良業者かを見極めるためには口コミを参考にピックアップし、リフォームの無料相談を受ける方法がもっともおすすめです。予算やリフォームの希望を伝えたうえで、複数のリフォーム業者を比較すると失敗しにくいでしょう。

また、同じくらい対応のよい業者ならば、遠い業者よりもご自宅から近いほうの業者を選ぶとやりとりがラクに進みます。

業者に相談・依頼する際のポイント5つ

業者に相談や依頼をされるときには以下の5つを押さえておきましょう。

1.予算と上限額を伝える

2.要望に対する優先順位を伝える

3.「NG事項」をあらかじめ伝えておく

4.住まいの図面やリフォーム箇所の写真を持参する

5.相見積もりを取る

相見積もりを取ってもらう場合は、2～5社程度でOKです。それぞれの業者に細かな見積もりを出してもらいましょう。工事内容や費用に相違がないか、それぞれの費用は高すぎないかをチェックします。工事内容に不足がある場合はあとから追加費用を請求される場合があるので、見積もりの時点で確認をしておくと安心です。

マンションリフォームをする際の注意点は？

最後に、マンションリフォームをする際の注意点について解説します。マンションは集合住宅であるがゆえ、リフォームに制約が生じる場合があります。戸建てとは勝手が異なる部分もあるので、あらかじめ注意点を把握しておきましょう。

共用部分など、管理規約次第ではリフォームできないこともある

マンションには管理規約が設けられており、玄関ドアや窓などは「共用部分」とみなされるケースがほとんどです。
そして共用部分はマンションと入居者の共有資産とみなされることから、リフォームができない場合があります。この場合、管理組合が管理する修繕積立金等を使って計画的修繕（または緊急修繕）が行われる以外は、自由にリフォームできない可能性が高いでしょう。

ただし、マンションによっては管理組合の承認を得た場合のみ共用部分のリフォームが認められる場合もあります。
どうしてもドアや窓のリフォームをされたい場合は、管理組合へ一度確認されることをおすすめします。

構造によっては出来ないリフォームもある

マンションには「ラーメン構造」「壁式構造」の2種類があります。ラーメン構造の場合は柱と梁を構造体として壁をあとから追加する形ですので、壁を撤去して間取りを変更することが可能です。

一方壁式構造の場合は、構造壁と呼ばれる壁が構造体の役割をしています。壁式構造で壁を壊してしまうと、安全性、耐震性に問題が生ずるため、間取り変更ができない可能性が高いです。

なお、壁式構造の場合、壁を壊して部屋を広くするリフォームは難しいのですが、反対に間仕切り壁を設置することはできる可能性が高いです。

リフォーム前に管理組合から許可を取る必要がある

リフォームを行う前には、管理組合へ申請を出し、許可を得る必要があります。

可否の返事が来るまでには時間がかかります。特に敷地が狭い場合は、業者側と管理組合で当日の機材搬入車の駐車スペース等の打ち合わせが発生することもあるでしょう。ギリギリになってから申請をするのではなく、工事の着工からさかのぼって2～3週間前までには申請を済ませておきましょう。

近隣住民への周知を忘れずに

マンションリフォームでは、工事の騒音・振動などが発生します。特に間取り変更などの大がかりなリフォームの場合は、必ず上下左右の近隣住民へリフォームを行う旨、工事期間を事前に知らせておきましょう。

マンションによっては管理組合が掲示板等にリフォームの旨を張り出してくれる場合もありますが、余裕があれば直接あいさつ回りに伺うのが無難です。

まとめ

マンションリフォームを行うことで、自分たちの暮らしにフィットする素敵な住まいを手に入れることができます。ただしどんなリフォームが必要になるのかは、理想とする住まい、必要な設備、家族構成によっても変わります。また出せる費用の上限、ご予算によってもできることが変わってくるため、ご不安な場合は一度リフォーム業者へご相談されるとよいでしょう。

東京近郊で10,000件以上の施工実績を誇るファミリーグループでは、これまでに多くのマンションリフォームを承ってまいりました。当社には一級建築士をはじめとするリフォームの匠が多数在籍しており、幅広いリフォームにご対応可能です。ご相談をいただきました折には、ご予算や条件に合わせた最適なプランをご提案させていただきます。

これからマンションリフォームをご検討中の皆様は、ぜひファミリーグループへご相談ください。施主様の夢を叶え、快適な暮らしを手に入れるためのお手伝いをさせていただきます。