ZEHリフォームの料金を比較|工事別の費用相場と補助金で抑えるポイント(後半)

前半では、ZEHリフォームの費用構成や相場、そして見積もりを比較する際の注意点について詳しく紹介しました。
とはいえ「できるだけ費用を抑えたい」「補助金をうまく使うにはどうすればいいのか」と気になる方も多いでしょう。
後半では、ZEHリフォームの料金を抑える具体的なポイントを解説し、補助金を活用した実質負担額の比較や、東京都・23区で利用できる支援制度も紹介します。
国・都・区の制度を組み合わせて、費用を最小限に抑えながら快適な住まいを実現する方法をわかりやすくまとめました。ぜひご参考にしてみてください。
>>ZEHリフォームの料金相場や失敗しないコツについては“ZEHリフォーム料金比較まとめ前半”をご覧ください。
ZEHリフォームの料金を抑える3つのポイント
ZEHリフォームの費用は、工事内容や設備の性能によって大きく変わります。
しかし、見積もりの工夫や補助金の活用次第で、実質負担額を大きく抑えることが可能です。
ここでは、コストを抑えながら品質を確保するための3つのポイントを紹介します。
補助金制度を最大限に活用する
ZEHリフォームは、国や自治体の補助制度が非常に充実しています。
2025年度も「子育てグリーン住宅支援事業」「先進的窓リノベ事業」「給湯省エネ事業」などが実施されています。
対象となる設備・工事内容を組み合わせることで、100万円以上の補助金を受けられるケースもあります。
| 主な制度名 | 対象工事 | 補助上限額(目安) |
| みらいエコ住宅2026事業 | 断熱改修・省エネ設備・太陽光等 | 最大40〜100万円/戸(工事内容により変動) |
| 先進的窓リノベ2026事業 | 窓・サッシ改修 | 最大100万円/戸 |
| 給湯省エネ2026事業 | 高効率給湯器導入 | 最大7〜17万円/台+撤去加算 |
| 東京都「家庭における太陽光発電導入促進事業」等 | 太陽光蓄電池設置断熱改修給湯器のリフォームV2Hの設置 | 太陽光:12〜15万円/kW組合せ可 |
補助金は年度ごとに予算枠があり、申請タイミングを逃すと交付されません。
見積もり依頼の段階で「どの制度を併用できるか」を確認しておくのがポイントです。
足場を共用した「まとめ工事」でコストを削減する
外壁塗装・屋根改修・太陽光設置など、足場が必要な工事は同時に行うと費用を大幅に節約できます。
たとえば、別々に依頼した場合と比較すると、足場費用だけで10〜30万円程度の差が出ることもあります。
| 施工内容 | 別々に施工 | まとめて施工 | 削減できる費用(目安) |
| 外壁塗装+屋根改修 | 約180万円 | 約150万円 | 約30万円減 |
| 屋根改修+太陽光設置 | 約220万円 | 約190万円 | 約30万円減 |
| 外壁+屋根+太陽光 | 約400万円 | 約350万円 | 約50万円減 |
また、まとめて行うことで工期の短縮・仕上がりの一体感も得られます。
費用面だけでなく、住宅の耐久性や省エネ性能を長期的に維持する観点でも有効です。
地域密着の施工会社に依頼して無駄を省く
大手ハウスメーカーや全国展開のリフォーム会社では、広告費や下請けマージンが価格に上乗せされるケースが少なくありません。
一方、地域密着型の施工会社であれば、直接施工により中間コストを抑え、同等品質でも20〜30%ほど安くなる場合があります。
東京都の補助金制度に精通している施工業者なら、「どの工事を組み合わせると最も補助金が多く出るか」というアドバイスも受けられるでしょう。
そのため価格比較を行う際は、「補助金申請のサポート体制」や「施工実績の多さ」もチェックしましょう。
ここまでのまとめ
ZEHリフォームは「安さ」だけで選ぶと、性能不足や補助金の対象外になるリスクがあります。
| ・補助金を活用する・まとめ工事でコストを抑える・信頼できる地域施工会社を選ぶ |
この3つの対策をすれば、総額を減らしつつ高品質なZEHリフォームを実現できます。
補助金活用で比較!実質負担額の違い

ZEHリフォームでは、補助金を上手に活用することで実質負担額を大幅に減らせます。
ここでは、主な補助制度を組み合わせた場合の費用シミュレーションを紹介します。
補助金を使うことでどれだけお得になるか
補助金を利用するかどうかで、総支払額に100万円以上の差が出るケースも少なくありません。
特に断熱・太陽光・給湯器を組み合わせたリフォームでは、国と自治体の両方から支援を受けられることがあります。
| 工事内容 | 補助金なしの費用 | 補助金ありの費用 | 削減額(目安) |
| 断熱+窓改修 | 約200万円 | 約150万円 | 約50万円 |
| 太陽光+蓄電池 | 約300万円 | 約220万円 | 約80万円 |
| エコキュート交換 | 約50万円 | 約35万円 | 約15万円 |
| 合計 | 約550万円 | 約405万円 | 約145万円減 |
上記のように、工事内容に応じて複数の補助金を併用できるのが特徴です。
補助金は年度や募集時期によって条件が異なるため、事前に施工会社へ確認しておくと安心です。
併用できる主な補助金の組み合わせ例
| 組み合わせ | 該当補助制度 | 合計補助額の目安 |
| 窓改修+断熱+給湯 | みらいエコ住宅2026事業+先進的窓リノベ2026事業+給湯省エネ2026事業 | 約80〜100万円 |
| 太陽光+蓄電池 | 家庭における太陽光発電導入促進事業+東京都蓄電池補助 | 約60〜90万円 |
| 太陽光+断熱+エコキュート | 東京都補助金(太陽光)+みらいエコ住宅2026事業+給湯省エネ事業 | 約100〜140万円 |
このように、国・東京都・区の3段階補助を組み合わせることで、自己負担をさらに抑えられる可能性があります。
例えば足立区や葛飾区などでは、追加で数万円〜10万円前後の補助が受けられる制度もあります。
補助金を最大限活かすための注意点
補助金を活用する際は、以下の3点を事前に確認しておきましょう。
1.工事前の申請が必須
着工後の申請は対象外になるケースがほとんどです。契約前に申請スケジュールを確認しましょう。
2.同一年度の重複申請に注意
同一対象工事を複数の国補助金で併用することはできません。
3.施工会社の登録状況を確認
「登録事業者」でなければ補助金が適用されない制度もあります(特に子育てグリーン住宅支援事業など)。
この3点を押さえると補助金を確実に受け取れるようになり、ZEHリフォームの総費用を最小限に抑えられます。
東京都・23区の補助金でさらにお得に

ZEHリフォームの費用を抑えるには、国の補助金に加えて東京都および各区の独自制度を活用するのが効果的です。
ここでは、都と23区が実施する代表的な省エネ・創エネ支援制度を紹介します。
東京都の「家庭における太陽光発電導入促進事業」
東京都は、太陽光発電や蓄電池の設置を支援する「家庭における太陽光発電導入促進事業」を実施しています。
家庭での再生可能エネルギー利用を進めることで、都内の脱炭素化を後押しする制度です。
| 対象設備 | 補助金額(上限) | 主な条件 |
| 太陽光発電システム | [3.75kW以下の場合]15万円/kW(上限45万円) [3.75kWを超える場合]12万円/kW(50kW未満)(但し助成対象経費の合計金額を上限とする) | 都内住宅への設置が条件 |
| 蓄電池 | 1kWhあたり12万円(但し助成対象経費の合計金額を上限とする) | 太陽光と同時設置が原則 |
| パワーコンディショナ | 最大10万円(助成対象経費の2分の1) | 太陽光と一体設置時に対象 |
東京都の補助金制度は国の補助金(例:子育てグリーン住宅支援事業、給湯省エネ事業)と併用可能です。併用できれば合計で100万円以上の支援を受けられる場合もあります。
毎年度、申請要件が変更されるため、募集要項の最新情報を確認しておきましょう。
東京都23区の省エネリフォーム補助(区ごとの例)
東京都の各区でも、住宅の省エネ化や再エネ設備導入を支援する制度が設けられています。
内容は区によって異なりますが、断熱・窓改修・高効率給湯器設置などが対象になる点は共通です。以下は補助金制度の一例です。
| 区名 | 主な制度名 | 補助対象 | 上限額(目安) |
| 足立区 | ・太陽光発電システム設置費補助金・蓄電池設置費補助金・家庭用燃料電池システム(エネファーム)設置費補助金・省エネリフォーム補助金・太陽熱利用システム設置費補助金 | ・太陽光発電システム ・家庭用蓄電池 ・エネファーム ・断熱リフォーム等の省エネ工事 | ・太陽光発電システム:区内事業者は28.8万円、区外事業者は24万円 ・蓄電池、エネファーム、省エネリフォーム:各5万円 |
| 葛飾区 | 《個人住宅用》かつしかエコ助成金※集合住宅用もあり | ・太陽光発電システム ・エネファーム ・蓄電池 ・V2H ・HEMS ・宅配ボックス ・高反射率塗装 ・断熱改修 | ・太陽光発電システム:30万円(※) ・エネファーム:5万円/1台まで ・蓄電池:20万円(※) ・V2H:15万円 ・HEMS:2万円/1台まで ・宅配ボックス:5〜15万円 ・高反射率塗装:5〜10万円 ・断熱改修:20〜80万円 ※太陽光発電システム・蓄電池併設 一律5万円加算 |
| 荒川区 | 荒川区新エコ助成事業 | ・太陽光発電システム ・エネファーム ・蓄電池&V2H ・高断熱窓改修 ・高断熱ドア改修 ・断熱材の設置 ・節水トイレ改修 ・宅配ボックス ・省エネエアコン ・省エネ冷蔵庫 ・直管型LED照明器具改修 ・ZEH等(ZEH、東京ゼロエミ住宅、LCCM住宅) ※ZEH等については新築住宅が対象 | ・太陽光発電システム:25〜30万円 ・エネファーム:10〜15万円 ・蓄電池&V2H:10〜15万円 ・高断熱窓:10〜15万円 ・高断熱ドア:10〜15万円 ・断熱材の設置:15〜20万円 ・節水トイレ:3〜5万円 ・宅配ボックス:3〜5万円※集合住宅は8〜10万円 ・省エネエアコン:1〜5万円 ・省エネ冷蔵庫:3〜5万円 ・直管型LED照明器具:30〜35万円 |
多くの区が都の事業と併用できる仕組みを採用しており、国+東京都+区の3段階補助を組み合わせることで、実質負担額を大幅に軽減できます。
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都・区・国の補助金を組み合わせた費用イメージ
| 補助金区分 | 想定補助額(上限) | 組み合わせ例 |
| 国(みらいエコ住宅2026事業) | 約40〜100万円 | 断熱+設備改修 |
| 東京都(太陽光・蓄電池) | 約80万円 | 創エネ設備導入 |
| 区の補助金(例:足立区・杉並区など) | 約5〜15万円 | 断熱・窓・給湯器改修 |
| 合計補助額(目安) | 約150万円前後 | 断熱+太陽光+省エネ設備の組み合わせ |
都と区の補助金を組み合わせることで、600万円規模のリフォームでも実質負担を450万円程度まで抑えられるケースがあります。
年度によって条件が変わるため、申請前に各自治体サイトで最新情報を確認しましょう。
よくある質問(FAQ)

Q1.ZEHリフォームはどこまで工事すればZEH認定されますか?
A.一般的には、「断熱性能」「省エネ設備」「創エネ設備(太陽光発電など)」の3要素をバランスよく取り入れる必要があります。
省エネ基準を満たす断熱改修と、高効率な給湯器やエアコンなどの導入により、エネルギー収支を実質ゼロに近づけることが条件です。
既存住宅でも、改修内容によってはZEH基準をクリアできます。
Q2.補助金を利用する場合、申請は自分で行う必要がありますか?
A.多くの補助金制度では、施工会社が代理申請やサポートを行う仕組みになっています。
ただし、申請時期や必要書類の準備を誤ると、対象外になることがあります。
そのため、補助金制度に詳しい施工会社へ早めに相談することが重要です。
Q3.費用は築年数や住宅の構造でどのくらい変わりますか?
A.築年数が古い住宅ほど、断熱性能が低いため改修範囲が広くなり、費用が上がる傾向にあります。
木造・鉄骨造など構造によっても施工方法が異なり、目安としては100〜150万円前後の差が出ることもあります。
一方で、補助金を併用すれば、築年数が古い住宅でも費用負担を軽減できます。
Q4.見積もり比較をする際、どの会社を選ぶと安心ですか?
A.地域密着型で補助金制度に詳しい会社を選ぶのがおすすめです。
東京都や23区の補助金は区ごとに内容が異なるため、制度を熟知した施工会社であれば、併用申請のサポートも受けられます。
また、ZEH施工実績や断熱改修の経験が豊富かどうかも確認しましょう。
まとめ

ZEHリフォームの料金は、工事内容や設備の性能によって大きく異なります。
しかし、補助金や自治体制度を上手に活用すれば、総費用を数十万〜百万円単位で抑えることが可能です。
また見積もりを比較する際は、価格だけでなく、
・使用機器の性能
・断熱・省エネ効果
・補助金申請のサポート体制
を含めた総合的なコストパフォーマンスで判断することが大切です。
東京都および23区では、太陽光や断熱改修への支援制度も拡充しています。
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>>ZEHリフォームの料金相場や失敗しないコツについては“ZEHリフォーム料金比較まとめ前半”をご覧ください。

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